一橋大学イノベーション研究センター 41件

一橋ビジネスレビュー　２０１９年ＷＩＮ．６７巻３号
一橋大学イノベーション研究センターあらゆるビジネスにおいて安全性を確保することが不可欠になっている。現在、IoTやAIの進展や消費者意識の高まりを受けて、安全・安心をキーワードにした新しいビジネスが次々に誕生している。本特集では、幅広い分野におけるビジネス環境の変化を俯瞰しつつ、自動車、情報、セキュリティー、防災、農業、食品、家庭用品など多くの事例から紹介する。主な執筆者：和泉章（一橋大学）、向殿政男（明治大学／セーフティグローバル推進機構）、永井正夫（日本自動車研究所）、前野剣吾／疋田侑也（製品評価技術基盤機構）、畢滔滔（立正大学）、小松崎常夫（セコム）、蛭間芳樹（日本政策投資銀行）、築山万里沙／湯川喬介／渡瀬博文（富士通）、山崎毅（食の安全と安心を科学する会）。ビジネスケースは、「アスクル」と「タカギベーカリー」、インタビューは、サラ・L・カサノバ（日本マクドナルドホールディングス　代表取締役社長兼CEO）、菅原潤一（Spiber 取締役兼執行役）。 2,200円
一橋ビジネスレビュー　２０１９年ＡＵＴ．６７巻２号
一橋大学イノベーション研究センターかつて7大石油メジャーの中で最弱といわれたロイヤルダッチシェルは、シナリオプランニングの技法を用いて、オイルショックを機にトップ企業への転身に成功した。それ以降、未来のシナリオを複数描き、未来への備えを講じるシナリオプランニングの考え方が導入されてきた。現代は、VUCA（激動、不確実性、複雑性、不透明性）の時代と称される。予測困難な時代において、企業は、未来とどのように向き合い、備え、味方につければよいのか。未来を洞察する各種のフォーサイト手法を概説し、それらを企業経営の現場に落としこむ取り組みを、幅広い角度から論じる。主な執筆者：鷲田祐一（一橋大学）、七丈直弘（東京工科大学）、粟田恵吾／橘田尚明／時吉康範／八幡晃久（日本総合研究所）、齊籐滋規／田岡祐樹（東京工業大学）、大場光太郎／小島一浩（産業技術総合研究所）、梶川文博（経済産業省）、根本かおり（博報堂）。ビジネスケースは、「ネスレ日本　キットカット」と「ママスクエア」、インタビューは、北川央樹／柴田吉隆（日立製作所研究開発グループ東京社会イノベーション研究センタ）。 1,760円
一橋ビジネスレビュー　２０１９年ＳＵＭ．６７巻１号
一橋大学イノベーション研究センターこれからの初等中等教育には何が求められ、これまで文部科学省中心の教育改革に対してどんな新しいムーブメントが起きているのか、その理由は何かについて議論を深める。特に、AIやアクティブラーニング、プログラミングなど、21世紀型教育を進める新興ビジネスの視点も入れながら、さまざまな改革を概観する。主な執筆者：鈴木寛（東京大学・慶應義塾大学）、工藤勇一（千代田区立麹町中学校）、宮地勘司（教育と探求社）、水野雄介（ライフイズテック）、神野元基・佐藤潤（COMASS）、福島創太（東京大学）。立命館アジア太平洋大学の出口治明学長へのインタビューも収録。ビジネスケースは、シマノ、GLM、メルカリ。 2,200円
一橋ビジネスレビュー　２０１９年ＳＰＲ．　６６巻４号
一橋大学イノベーション研究センター日本にも「NEXTユニコーン」と呼ばれる新しいスタートアップ企業が出現してきている。上場前にすでに時価総額が1000億円を突破する企業群をユニコーンと呼ぶが、ユニコーンの予備軍が、100億円以上の企業価値を持つNEXTユニコーンである。彼らはこれまでのベンチャー企業とは一線を画する事業戦略や経営資源（人材・技術・資金・ネットワーク）動員を可能としているように見える。本特集では、日本におけるユニコーンやNEXTユニコーンを、創業者自身と一橋大学の研究者が協力し、創業の経緯と経営資源の動員の手法から分析し、21世紀の日本経済を牽引する企業のあり方について一定の展望を提供することを試みたい。登場する経営者と企業：佐々木大輔（freee）、松本恭攝（ラクスル）、山崎敦義（TBM）、阪根信一（セブン・ドリーマーズ・ラボラトリーズ）、エリーパワー（吉田博一）ほか。ビジネスケースは、アートの島として知られる香川県直島の歩みをたどった「ベネッセアートサイト直島」と、「日本光電工業」のAED（自動大概式除細動器）の開発・事業化、経営者インタビューは、シリコンバレーでベンチャーキャピタルを運営するアニス・ウッザマン（フェノックス・ベンチャーキャピタル共同代表パートナー兼CEO）が登場する。 1,760円
一橋ビジネスレビュー　２０１８年ＷＩＮ．６６巻３号
一橋大学イノベーション研究センター営業というと、ノルマや営業パーソンのスキルなど、個人と結びつけて語られることが多い。しかし、企業の活動であるからには、組織立った面にも目を向けるべきではないか。たとえば、生産管理のように、標準化などを進め、組織として安定した成果を達成する仕組みの考察である。それは、本社・ホワイトカラーの生産性向上が求められる今、個人と組織の関係を見直すことにつながるかもしれない。こうした現状認識に立って、本特集では、営業を学問として分析するだけでなく、データや現場情報をもとにした研究成果を交えながら、営業の現状と将来を展望し、この領域の研究と実務を活性化することをめざす。主な執筆者：生稲史彦・佐藤秀典（筑波大学）、稲水伸行・山城慶晃（東京大学）、野部剛・小松弘明・鏑木幸臣（ソフトブレーン・サービス）、小菅竜介（立命館大学）、伊達洋駆（ビジネスリサーチラボ）、山本勲（慶應義塾大学）、ビジネス・ケースは、台湾の電動スクーターのベンチャー「Gogoro」と、東京銀座の老舗テーラー「英國屋」の企業変革。経営者インタビューは、ユーグレナのの出雲充代表取締役CEO。 1,760円
一橋ビジネスレビュー2015 autumn
一橋大学イノベーション研究センターファミリービジネス　その強さとリスク経済の原動力のけん引車は多国籍企業だというイメージが強いが、主要産業国においてファミリー企業による付加価値や雇用の創出への貢献度は決して小さくないという。特に日本は、その貢献度が大きいファミリービジネス大国であり、高い業績パフォーマンスを続ける長寿企業が多いといわれている。にもかかわらず、日本におけるファミリービジネスの研究は発展途上である。本特集のねらいは、日本のファミリービジネスの研究を整理し、考察することで、今後の研究の方向性を示すことである。世界最古の企業といわれる金剛組の研究や日本のファミリービジネスの業績優位に関する実証研究結果から日本のファミリービジネスの強さの要因を分析し、その一方で抱えるリスクへの対処方法としてのファミリービジネスのガバナンスのあり方について議論を展開する。 1,760円
一橋ビジネスレビュー2015 summer
一橋大学イノベーション研究センター「最後のフロンティア」アフリカ　われわれは何を学ぶのか経済フロンティアとしては「最後の」、人種や文化面でまったく異なるという点では日本にとって「最初の」フロンティアといえるアフリカと、日本政府や企業は今後どのようにかかわるべきか。本特集では、アフリカにおけるリスク評価やビジネスモデル構築にくわしい研究者、日本企業のアフリカ進出を支援する実務家の視点を通じて、日本政府や企業に残されたチャンスとは何か、アフリカで政治的あるいはビジネス的に成功する戦略を考えることやそのために必要な、従来とは異なるマインドセットを持つことから、日本が得られることについて考察する。 1,760円
一橋ビジネスレビュー2015 spring
一橋大学イノベーション研究センターデザインエンジニアリング　「機能か、デザインか」の二者択一ではない製造企業が自社製品の顧客価値を高めるためには、ものを創る技術（ハードとソフト）だけではなく、ユーザーインターフェース、デザイン、広告といった機能を統合して創り込むマネジメントが重要になっている。これは、ものづくり分野とクリエーティブな分野の統合によって価値を創造することであり、その統合的な顧客価値を「デザイン価値」と呼ぶ。このデザイン価値を創り出すには、デザインを重視するというよりも、デザインとエンジニアリングを真に融合させた経営が製造企業には求められることになる。本特集では、デザインとエンジニアリングの統合に関するアプローチについて多様な角度から論じ、この統合的な顧客価値創造のあり方を考察する。 1,760円
一橋ビジネスレビュー　２０１８年ＡＵＴ．６６巻２号
一橋大学イノベーション研究センター自動車のEV（電気自動車）化が急速に進みつつあり、自動運転やシェアリング、ネットワーク化などとあわせて、自動車産業が100年に一度の大変革を迎えているとの報道が増えている。ただし、EVに関して、普及スピード、環境への影響度合い、構成部品や設計哲学（アーキテクチャー）などの技術的変化、顧客価値やビジネスモデルへの影響などに関しての認識や主張は、個人や企業によって差異がある。また残念ながら、政治的・感情的な発言や、事実を誤認または歪曲した意見も少なくない。真に環境にとってベストといえるEV、PHV（プラグイン・ハイブリッド車）、HV（ハイブリッド車）、ガソリン、ディーゼルなどからなるポートフォリオのあり方、アーキテクチャーの変化、顧客価値や所有とシェアリングの選択への影響など、冷静かつ客観的な事実に基づいた議論が必要とされている。本特集では、これらを正しく理解するために手引きとなる論考を展開する。将来予測ではなく、考えるためのフレームワークやロジックを議論することが目的である。主な執筆者：延岡健太郎（一橋大学）、藤本隆宏（東京大学）、大聖泰弘（早稲田大学）、柯隆（東京財団）、河野英子（横浜国立大学）、長島聡（ローランド・ベルガー）、藤原清志・松岡完（マツダ）、佐藤登（名古屋大学）。インタビューは、磯部博樹（日産自動車）、寺師茂樹（トヨタ自動車）、ウルリッヒ・ハッケンベルク（元フォルクスワーゲン）。ビジネスケースは、パナソニックと協和発酵バイオ。 1,760円
一橋ビジネスレビュー　２０１８年ＳＵＭ．６６巻１号
一橋大学イノベーション研究センター今回の特集では、いまや社会的な課題となっている「働き方」の問題をエビデンスと理論的視点から冷静に捉え直すことを試みる。社会学、経済学、心理学、そして経営学の４領域の研究者が、それぞれの立場から議論することで、（１）「働き方」を変えることがなぜ難しいのか、その問題の構造を明らかにし、その上で、（２）既存の議論が見落としているいくつかの課題や論点を明確にして、（３）この問題を解くためには、しっかりとした方法論に基づいて収集されるエビデンスに基づいた議論が必要である、ということを明らかにしたい。主な執筆者：服部泰宏（神戸大学）、常見陽平（千葉商科大学）、坂爪洋美（法政大学）、山本勲（慶應義塾大学）、森永雄太（武蔵大学）など。経営者インタビューは、サイバーエージェントの藤田晋氏と曽山哲人氏。ビジネスケースは、８番らーめんのタイ進出と南極地域観測隊の組織論。 1,760円
一橋ビジネスレビュー　２０１８年ＳＰＲ．６５巻４号
一橋大学イノベーション研究センター航空機産業は、日本の次世代産業の１つの核として期待されている。世界経済の成長、特に途上国の経済発展がもたらす持続的な輸送需要の増大に伴い、今後、航空機市場の拡大が予測される。初の国産ジェット機MRJや躍進するホンダジェットなど、話題も多い。航空機産業の特徴は、裾野の広さにある。産業の成熟が指摘される日本においては、経済への波及効果のみならず、新技術開発の起爆剤となる可能性を秘めている。本特集では、航空機産業の各分野のリーダーに登場していただき、この産業の転換期を描写するとともに、新たな技術展開、産業発展の可能性と課題、日本経済や地域振興への波及などを議論する。編集協力は、東京大学航空イノベーション研究会。経営者インタビューは、ホンダジェットの開発者であり、米ホンダエアクラフトカンパニー社長でもある藤野道格氏、技術経営のリーダーへのインタビューは、IHIで宇宙開発事業に携わってこられた並木文春氏。。ビジネスケースは、エア・ウォーターと富士メガネ。 1,760円
ビジネスケース『フェリカネットワークス～おサイフケータイの事業モデル』－一橋ビジネスレビューe新書No.1
一橋大学イノベーション研究センター　携帯電話を端末にかざすだけで買い物をしたり、駅の自動改札を通ったりできる「おサイフケータイ」サービスは、2004年７月のサービス開始以来、順調に普及し、2011年３月末現在、7000万台弱の従来型携帯電話と約1800万台のスマートフォンに搭載されている。日本におけるこれらのサービスプラットフォームを提供している唯一の企業が、フェリカネットワークスである。　同社の主な事業は、このサービスインフラを支える中核的技術を開発し他社にライセンスするライセンス事業と、構築されたインフラを利用して電子マネーなど種々のサービスを提供するコンテンツプロバイダが安全な環境でサービス提供できるように管理を行うプラットフォーム事業である。これら２つの事業を柱として、フェリカネットワークスは着実に成長し、安定的な収益を上げてきた。本ケースでは、その設立経緯から多岐にわたるサービス事業の展開に至るプロセスをたどる。 550円
ビジネスケース『富士フイルム～デジタルＸ線・画像診断システムの開発』－一橋ビジネスレビューe新書No.2
一橋大学イノベーション研究センター　Ｘ線画像診断システムとは、健康診断などでなじみのあるレントゲン画像撮影装置のことである。デジタル式は、Ｘ線情報をレントゲンフィルムに感光させるのではなく、センサーとコンピュータによってデジタル情報に変換し、写真フィルムや液晶モニターなどに画像を表示する。画像処理を施すことで診断目的にあわせた画像情報が提供できるところなどに特長があり、世界中の医療機関に浸透し、医療の質の向上・高度化・効率化に貢献している。このシステムを世界に先駆けて開発したのが、富士フイルムである。　同社が1981年に発表したFCRは、Ｘ線画像情報のデジタル化に世界で初めて成功した画期的な技術革新であった。レントゲンフィルムの大手だった同社は、FCRで医療機器システム事業に本格的に参入し、現在、デジタルX線画像診断システムの分野で世界トップの座を占めている。本ケースでは、同社の優れた技術者たちがFCRの開発・事業化に果敢に取り組んでいったプロセスをたどる。 550円
ビジネスケース『ビズメディア～北米マンガ市場の開拓者』－一橋ビジネスレビューe新書No.3
一橋大学イノベーション研究センター　アメリカの大型書店チェーンには「Manga」という棚があり、英訳された日本のマンガが売られている。北米においてマンガの市場が2000年代に形成され、日本という独特な文化的土壌で育まれたマンガが、アメリカの人々を魅了しているのである。この市場を開拓したのが、サンフランシスコに拠点を置くビズメディアである。　本ケースでは、同社のマンガ市場開拓の歴史、そして出版、映像、ライセンシングを総合的に取り扱うマルチメディア企業としてのマーケティング戦略の展開について見ていく。 550円
ビジネスケース『パナソニック～ＩＨ調理器の開発』－一橋ビジネスレビューe新書No.4
一橋大学イノベーション研究センター　パナソニックは、1974年に国内初のIH調理器の商品化に成功した。同社は、さまざまな技術的課題を乗り越えて市場を切り開きながら、35年以上にわたって技術開発と商品化を継続させてきた。　現在、国内の白物家電市場が成熟するなかでも、ユーザーの高い満足度を背景に、IH調理器の市場は拡大している。本ケースでは、なぜパナソニックが他の企業以上に活発に、しかも長期にわたりIHを商品化し技術を蓄積し続け、IH調理器事業においてリーダーの地位を維持できたのかを明らかにする。 550円
ビジネスケース『味の素～栄養改善をめざしたＢＯＰ市場への参入』－一橋ビジネスレビューe新書No.5
一橋大学イノベーション研究センター　40億人ともいわれる、年間所得3000ドル以下の低所得層（BOP）を将来の成長市場として開拓する動きが世界的に活発化している。しかし、BOP市場固有の制約要因によって苦戦を強いられるケースも少なくない。第２次世界大戦以前から海外事業の展開を積極的に進めてきた味の素が、次のターゲットとしてBOP市場への参入を試みている。　同社は、ガーナにおける栄養改善をめざして現地機関や国際NGOなどの複数の組織とコラボレーションを行っている。本ケースでは、広範なコラボレーションを通してBOP市場への参入を果たそうとしている味の素の取り組みを取り上げ、BOP市場への参入の１つのあり方を考える。 550円
ビジネスケース『京都市立堀川高等学校～理想の教育をめざした学校改革の軌跡』－一橋ビジネスレビューe新書No.6
一橋大学イノベーション研究センター　京都では、私立高校が進学に力を注ぐようになると、公立高校の進学実績は低下していった。その状況に危機感を覚えた京都市立堀川高等学校の教員らは、1993年から理想の教育をめざした学校改革に取り組んだ。　掲げた教育理念は「二兎を追う」。それは、「自立できる18歳の育成」と「進学実績の向上」という、一見相矛盾する２つの目標の同時追求を意味していた。改革の目玉は、「人間探究科」と「自然探究科」という普通科型の専門学科の設置であった。その後の進学実績を見る限り、堀川高校の学校改革は大きな成果を収めている。堀川高校の学校改革が成功できたのはなぜなのか。本ケースでは、その改革の組織プロセスを記述する。 550円
ビジネスケース『キーエンス～驚異的な業績を生み続ける経営哲学』－一橋ビジネスレビューe新書No.7
一橋大学イノベーション研究センター　キーエンスは、2007年度も含めて過去20年間以上にわたり、売上高営業利益率が平均40％を超える業績をあげている。日本の製造企業としては最高レベルである。さらには、2007年度は営業利益が1000億円を超え、日本を代表する製造企業の１つになった。驚異的な業績を継続しているキーエンスだが、必ずしもその実態が知られているわけではない。　本ケースでは、特に、キーエンスの経営哲学である「付加価値の最大化」を徹底する経営に焦点をあわせる。これこそが、持続的な高収益のバックボーンとなっている。具体的には、この経営哲学が、創業以来いかに醸成されてきたのか、商品にどのように反映されてきたのかについて説明する。 550円
ビジネスケース『スルガ銀行～個人金融サービス・カンパニーへ進化し続ける地方銀行』－一橋ビジネスレビューe新書No.8
一橋大学イノベーション研究センター　静岡県の二番手中堅地方銀行であったスルガ銀行が、普通の地方銀行から個人金融サービス・カンパニーへ見事に変身を遂げ高収益銀行となった。最初の５年間は、トップダウンで一大革新を断行する企業革命経営方式で進めたが、その後は15年かけて、社員の自発性を尊重し、小さなイノベーションの継続を重視する企業進化経営方式で推進されてきている。使命感の共有を重視する「芯化」、コアコンピテンスを深めていく「深化」、新しいドメインを果敢に開拓していく「新化」の３つの「シンカ」が追求され続けている。　なぜ、企業革命が企業進化に転換されていったのであろうか。経営者の意識と行動を切り口にその理由を分析する。 550円
ビジネスケース『ハウス食品～カレー業界トップを維持する技術と戦略』－一橋ビジネスレビューe新書No.9
一橋大学イノベーション研究センター日本の国民食とまでいわれるカレーライス。もともとは多くのスパイスを配合して作られるカレーを家庭でも手軽に作ることができるようになったのは、カレールウの発明が大きい。そのカレールウ市場において、ハウス食品は長年にわたって首位の座を守り続けている。　本稿では、近代日本におけるカレーの需要と普及のプロセス、およびカレールウ製品開発の歴史を振り返りながら、漢方薬問屋として出発したハウス食品の歩みをたどっていく。同社は同業他社との厳しい競争を迫られ、時代の流行やニーズに応えながら、どのようにしてカレールウ市場を活気づかせていったのか。とりわけ「バーモントカレー」「こくまろカレー」「プライム」カレーなどのヒット商品の製品開発過程に焦点をあわせながら紹介する。 550円