毎日新聞出版 1,361件 人気順 新着順 甦る建設株 週刊エコノミスト編集部/中川美帆/和島英樹/溝口陽子/宝田めぐみ/竜沢俊彦 建設業界がバブル崩壊からの「苦節20年」に及ぶ長いトンネルをようやく抜け出た。東京五輪、リニア、老朽インフラの更新、災害対策といった底堅い需要をベースに、建設株相場の上昇基調は、長期にわたる可能性が出て来た。本書は、週刊エコノミスト２０１４年10月７日号の特集「甦る建設株」を電子書籍にまとめたものです。 主な内容 ・市場の評価が急回復、長期上昇支える確かな内需 ・インタビュー 清水建設・宮本洋一社長 ・80年代バブルとの違い ・東京五輪 再開発とインフラ更新早める効果 ・トップが語る強み【海洋土木】五洋建設・清水琢三社長 ・リニア中央新幹線 トンネル中心に工事費５兆円 機械や資材など恩恵 ・トップが語る強み【トンネル】熊谷組・樋口靖社長 ・鉄道インフラ 山手線新駅に羽田新線 大型計画で上向く東鉄工と鉄建 ・トップが語る強み【鉄道工事】東鉄工業・小倉雅彦社長 ・集中豪雨 護岸整備で資材メーカーにも出番 ・誌上覆面座談会 イナゴトレーダーにご用心 ・道路 外環道に復興道路と目白押し 舗装のＮＩＰＰＯが飛躍 ・トップが語る強み【橋りょう】横河ブリッジホールディングス・藤井久司社長 ・投資の視点 五輪の一段落後に注目 220円 ランキングで見える世界経済 週刊エコノミスト編集部/谷口 健/花谷 美枝/攝津 斉彦/佐々木 融/前島 英彦/本田 あゆみ/大崎 貞和/関 雄太/金子 良介/石原 豊一/河村 靖史/佐藤 仁/黒澤 広之/石井 晋/山口 範大/神宮 健/金子 秀敏/本村 眞澄/山本 達也/藤田 紘一郎/梅原 淳/本川 裕 日本は世界の中でどの位置にいるのか、世界の中で存在感を増してきたのはどの国や企業か。さまざまなランキングを見ていけば世界経済の実態が分かります。本書は、週刊エコノミスト９月30日号の特集「ランキングで見える世界経済」を電子書籍化しました。 主な内容は次のとおりです。 Ｐａｒｔ１ 通貨・市場・産業 ・世界のＧＤＰ 低成長が際立つ日本 ・１人当たりＧＤＰ 経済の「興」と「亡」は交互にやってくる ・通貨の強さ 主要国 リーマン・ショック後は強いドル ・通貨の強さ 主要国 アジア、中南米通貨が堅調に ・データ斜め読み スターバックス店舗数 ・知っておきたい！株に関するデータ集 ・世界の取引所 総合取引所時代で変わる勢力図 ・世界の機関投資家 激化する運用資産の巨大化競争 ・世界の金融機関 危機残る欧州、拡大する中国 ・データ斜め読み 野球選手と年俸 ・自動車販売 トップのトヨタを追い上げるＶＷ ・新興スマホメーカー 小米に続く酷派と印マイクロマックス ・粗鋼生産 再編の日欧米、台頭する中国勢 ・日本の輸出品 最終製品から部品、素材へ ・基礎データ集 統計で見る世界の中の日本 Ｐａｒｔ２ 中国・資源・鉄道 ・中国不動産バブル リスク高まる地方政府の土地依存 ・データ斜め読み 中国共産党の党内ランク ・ロシア産天然ガス輸入量 日本は７位、進む資源依存 ・中東・アラブ諸国 原油生産減少は政情不安に ・データ斜め読み 感染症 ・鉄道輸送力 日本の鉄道は堂々の世界一 ・データ斜め読み 世界と日本おもしろデータ 220円 エアライン戦国時代 週刊エコノミスト編集部/杉浦 一機/梅原 淳/吉川 忠行/緒方 信一郎/鳥海 高太朗/野村 宗訓/秋本 裕子 ２０２０年東京五輪を契機に、羽田・成田両空港の機能拡大に向けた動きが始まった。日本の空港とエアラインは世界への再挑戦に乗り出す。一方、世界では中東キャリアが急速に路線数を増やし、欧米勢主導だったエアラインの提携も陰りが見え始めている。本書は、世界のエアラインの激変を伝えた週刊エコノミスト９月23日号の特集「エアライン戦国時代」を電子書籍化したものです。 主な内容は次のとおり ・動き出した羽田・成田空港強化 「アジアＮｏ．１」奪回へ ・空港へのアクセス時間短縮 ・ＡＮＡ、ＪＡＬ 社長インタビュー ・湾岸キャリア躍進で変わる勢力図 ・エアアジア再参入 どうなるＬＣＣ ・大手航空会社とＬＣＣ価格比較 ・スカイマーク 豪腕社長の三つの誤算 ・覆面座談会 航空業界ウラ話 ・データで見る 航空機材、リージョナル機、世界のエアライン ・進化する日系エアライン機内サービス 220円 円安インフレが来る 週刊エコノミスト編集部/濱條 元保/小林 多美子/宮前 耕也/瀬良 礼子/高島 修/棚瀬 順哉/加藤 出/永濱 利廣/斎藤 太郎/河野 龍太郎/上川 孝夫/平山 賢一/井手 英策/金子 良事 黒田異次元緩和が目指す２％のインフレ目標。国民経済を明るくするはずの政策だったが、円安による輸入物価の上昇、人手不足に消費増税が加わり、消費も実質賃金も一向に上昇しない。日本人の知らない人工インフレは本当に日本を再生させるのか--。本書は、週刊エコノミスト９月16日号の特集「円安インフレが来る」をまとめたものです。 主な内容は以下のとおり 第１部 不都合な現実 ・円安、増税、減収 三重苦インフレの始まり ・円安「負の効果」・輸出が増えにくく国民の負担が増えやすい ・プロが見通すドル・円相場予想 ・中低所得層に大打撃！ 本当は怖い「２％インフレ」の正体 ・インタビュー 浜田宏一 内閣官房参与（米エール大学名誉教授） ・原油高ショック 秘策はガソリン課税の停止 ・実質賃金はマイナス 家計の「体感インフレ率」は４％超の現実 ・金融緩和も財政政策も弊害に 「アベノミクス」の四つの誤算 第２部 歴史に学ぶインフレ ・Ｑ＆Ａで分かる！インフレの歴史と正体 ・インフレで債務を圧縮した英国の歴史から学ぶもの ・昭和恐慌の歴史 高橋財政の失敗に学べ ・賃上げの歴史 インフレが作った賃金体系とベア 220円 暗雲 韓国 週刊エコノミスト編集部/桐山 友一/嚴 在漢/向山 英彦/斉藤 誠/高安 雄一/澤田 克己/趙 章恩/木宮 正史/飯村 友紀/三村 光弘/今泉 圭姫子 韓国経済を暗雲が覆っている。液晶テレビや自動車など、次々と日本企業のシェアを奪った一時の勢いは見られない。韓国で今、何が起きているのか。本書は、週刊エコノミスト２０１４年９月９日号の特集「暗雲 韓国」を電子書籍にまとめた。 主な内容は以下のとおり ・深刻化する内需の不振、「日本型デフレ」回避に躍起 ・低価格スマホで中国勢が突き上げ、大幅減益のサムスン電子 ・インタビュー 石田賢・元日本サムスン顧問「最悪のタイミングで倒れた李健熙会長」 ・北米市場で伸び悩み目立つ現代自動車 ・相次ぐ銀行管理、経営破綻、苦境に陥る中堅財閥 ・「４大」から「２大」に、広がる財閥間の格差 ・ウォン高の憂鬱、リーマン・ショック後３割超の上昇 ・セウォル号事故がもたらした深刻なる政治空白 ・ＩＴの旗手ＮＡＶＥＲ 難産の末に日本でＬＩＮＥが成功 ・中韓“蜜月”の裏側 ・北朝鮮で拡大する「非公認」経済 ・中国も北朝鮮の扱いに苦慮 ・Ｋ－ＰＯＰの海外進出、日本市場に８割を依存 220円 とことん考える 人口減 週刊エコノミスト編集部/鬼頭 宏/藤江 泰郎/岡田 豊/宮島 喬/山重 慎二/堀江 奈保子/和田 光平/神尾 真知子/山田 久/吉澤 亨史/鈴木 文彦/樋脇 博敏 日本の人口は２００８年の１億２８０８万人をピークに減り始めていて、国立社会保障・人口問題研究所は、２０４８年には１億人を割り込むと推計している。このため政府は２０１４年６月、「50年後に１億人程度の安定した人口構造」を目指すという基本方針を決定したが、そもそも人口減は問題なのか。本当の問題は、高齢者が多く、生産年齢人口が少なくなる人口構成ではないか。女性が子どもを産むこをを躊躇する社会環境ではないか。こうした視点から、「人口減」を考えてみた。本書は週刊エコノミスト２０１４年９月２日号の特集「とことん考える人口減」を電子書籍したものです。 主な内容は以下のとおり ・２０４０年代人口１億人割れの日本 ・インタビュー ここが問題！ニッポンの現状 出生率の低い東京へ若者が集中 増田 寛也 「産めない」が年間20万人の異常 野田 聖子 ・歴史は教える 近視眼的政策が招く人口問題 ・どうなるニッポン１ 低成長でＧＤＰは減る？ ・どうなるニッポン２ 地方自治体は消滅の危機？ ・どうなるニッポン３ 移民の受け入れは進む？ ・歴史は教える スウェーデン社会政策の源流 ・どうなるニッポン４ 年金、医療保険は維持可能？ ・どうなるニッポン５ フランスをまねると出生率増？ 家族政策の基礎も違う ・どうなるニッポン６ 人手不足は深刻化する？ 労働の担い手に進化するロボット ・どうなるニッポン７ コンパクトシティーうまくいく？ ・歴史は教える ローマ帝国衰退とは無関係 220円 水素・シェール・藻 週刊エコノミスト編集部/谷口 健/花谷 美枝/齋藤 文/鷹羽 毅/宮内 洋宜/岩間 剛一/秋元 浩一/甕 秀樹/津村 明宏 日本のエネルギー環境が大きく変わろうとしている。水素、ミドリムシなど新エネルギーが現実味を帯び、安価なシェールガスの輸入も始まる。週刊エコノミスト２０１４年８月26日号の特集「水素・シェール・藻」をまとめた本書では、次世代エネルギーの本命を考えた。 主な内容 水素・シェール・藻 日本を支える次世代エネルギーの本命 ・悲願の燃料電池車発売 ブームに沸く“水素ムラ” ・ゼロから学ぶ 水素＆燃料電池 ・キーマンインタビュー 燃料電池車 ホンダ 守屋 隆史 家庭用燃料電池 東芝 永田 裕二 業務用燃料電池 ブルーム・エナジー 三輪 茂基 ・水素と燃料電池で注目される７４社 ・水素・燃料電池が越えるべき３つの壁 ・ルネサンス期に入った電気自動車市場 ・シェール革命はこれからが本番 ・ミドリムシで脱化石燃料に挑む ・ユーグレナ開発者に聞きました 「空飛ぶミドリムシ」は実現する？ ・ＦＩＴで急増するバイオマス発電 ・補助金頼みで強まる太陽光発電市場の停滞感 ・モーター駆動車の新スタンダード、ＳｉＣパワー半導体 ・自動車のＩｏＴ化で広がる新デバイス 220円 資本主義をとことん考えよう 週刊エコノミスト編集部/吉松 崇/福田 慎一/小原 美紀/森口 千晶/森信 茂樹/中尾 茂夫/深尾 京司/湯元 健治/川北 稔/上川 孝夫/岡崎 哲二/橋爪 大三郎/荒川 章義/寺西 重郎/大澤 真幸/中林 真幸/八嶋 由香利 先進国を中心に長期停滞論が叫ばれ、拡大する貧富の差がその限界論を裏付けようとしている。「資本主義」というシステムは限界に達したのか。どこに問題があるのか。徹底検証した。本書は週刊エコノミスト8月12・19日合併号の特集「資本主義をとことん考えよう」をまとめた。 主な内容 Ｐａｒｔ１ 何が問題か ・ピケティ理論で知る資本主義の本質 ・長期停滞論 先国が直面する避けがたい限界 ・インタビュー バリー・アイケングリーン教授 ・対談 寺島実郎vs水野和夫 ・日本の現実 速いスピードで若年層格差が刻化 ・１２０年実証研究 日本も戦前は「格差社会」 ・法人税減税は有効か ・タックスヘイブンの弊害 ・ピケティ理論と日本経済 ・日本経済の課題 回復には生産性の向上が不可欠 Ｐａｒｔ２ 歴史に学ぶ ・資本主義の起源 「英国」や「西欧」を超え「世界的」だった ・グローバリゼーション 覇権国の盛衰と金融危機を伴う ・財閥が果たした役割 企業統治と買収で資本市場を活性化 ・なぜキリスト教だけか ウェーバーが説き明かした資本主義成立の条件 ・経済学は考える 資本主義における「対立」と「不況」 ・アジアと欧米で違い 経済成長の経路は同一ではない Ｐａｒｔ３ 秘話探訪 ・サッカーと初期資本主義 ・富岡製糸場―近代産業の原点 ・サグラダ・ファミリア教会のパトロン 220円 出動せず 滝野 隆浩 １９９５年３月、地下鉄サリン事件後の不測事態に陸上自衛隊はどう対処しよ うとしていたか――から始まる迫真のノンフィクション。カルト教団の 上空からの毒ガス散布に備え攻撃ヘリに実弾を持たせて待機させ、連隊長は「部下を殺さないでくれ」と懇願。治安出動は命令されるのか。そして元陸 幕長の独白は過去にさかのぼっていく。自決３年前の三島由紀夫との邂逅、治安出動「教範」廃棄事案、警察庁との対テロ極秘会議など。これまで知ら れていなかった自衛隊幹部の苦悩が次々と明らかにされていく。 筆者は防大卒の毎日新聞社会部編集委員。「宮崎勤精神鑑定書」（講談社）などの事件関係ノンフィクションをてがけたてきたが、自衛隊関連では 「自衛隊指揮官」（講談社）、「自衛隊と東日本大震災」（ポプラ社）などがある。今回はさらに、幹部の内面まで描こうと試みた。２０１４年は自衛 隊創設60年の節目の年にあたり、連載のストーリーはたんに特異事案を発掘するだけではなく、自衛隊の来歴や自衛官の意識にまで迫る。それは＜日 本人とミリタリー＞という重いテーマを考えるテキストにもなっている。 同年４月８日から５月23日まで毎日新聞朝刊に連載されたが、折りしも日本の安保政策の大転換となる安倍政権の集団的自衛権論議が始まった。筆者による同論議を視野に入れた「あとがき」や７月１日の閣議決定翌日紙面に掲載された署名記事も添付した。 330円 地図で学ぶ世界経済 週刊エコノミスト編集部/緒方欽一/熊澤伸悟/金森俊樹/中島伸浩/山田泰司/野神隆之/舩木弥和子/村上雅博/八木悠佑/日下部佳子/齋藤大輔/加藤二朗/梅原淳/黒川祐次/辻康吾/川島真/高岡豊 世界経済はダイナミックに動いている。企業は常に生産拠点は適正か、輸送ルートはどれが効率的かを考えている。さらに、世界のマネーはどのように動いているのか、新しい資源開発がなされていないかなどにも注意を払う。一方、地政学的には米国の支配力が弱まり、かわりに中国が台頭してきた。これを遠因とする紛争も各地で起きている。これら世界経済に密接に関連する問題を地図を見ながら理解する。本書は週刊エコノミスト2014年7月22日号の特集「地図で学ぶ世界経済」をまとめたものだ。 主な内容 マネー編 ・世界のマネーフロー ・外国人投資家 ・中国の不良債権 生産編 ・自動車 ・ｉＰｈｏｎｅ 資源編 ・シェール革命 ・深海油田 ・水資源 輸送編 ・インドシナ経済回廊 ・パナマ運河 ・欧亜間鉄道輸送 ・北極海航路 ・リニア 紛争編 ・ウクライナ ・中国の民族問題 ・南シナ海領有権問題 ・中東の混乱 220円 終の住みかを考える 下 週刊エコノミスト編集部/小谷 みどり/北村 安樹子 リタイア後の住みかを考えるとき、健康な場合と介護が必要な場合では全く違う。死期を迎える場所も、ホスピスや高齢者だけの街など、さまざまな選択肢がある。 週刊エコノミストで２０１３年９月24日号から２０１４年７月８日号まで計40回にわたり連載した「終の住みかを考える」の後半部をまとめた本書では、「介護が必要になった時の住みか」と「どういう死を迎えるか」を紹介している。 主な内容は以下 Ｐａｒｔ３ 介護が必要になったら ・どこで介護されるか ・必要なお金 ・持ち家の賃貸化 ・サービス付き分譲住宅 ・サービス付き賃貸住宅 ・健康な人向け老人ホーム ・特別養護老人ホーム ・認知症 ・病院死の限界 Ｐａｒｔ４ どこで死を迎えるか ・病院の霊安室 ・保証人がいない ・欧米の尊厳死 ・高齢者だけの街 ・ホスピスで死ぬ ・遺体のホテル ・献体 ・ひつぎ ・変わる墓 ・終活 220円 終の住みかを考える 上 週刊エコノミスト編集部/小谷 みどり/北村 安樹子 リタイア後の人生をどこで暮らすか、悩む人も多いだろう。今の場所にそのまま暮らすか、Ｕターンするか、海外に移住するか。 誰と住むか、という問題もある。親の介護で田舎に帰る、二世帯住宅を建てるなどさまざまな選択肢がある。リタイア後の人生を「住まい」という観点から考えた。 本書は、週刊エコノミスト誌上で２０１３年９月２４日号から２０１４年７月８日号まで計40回にわたって連載した「終の住みかを考える」の上巻です。 主な内容 Ｐａｒｔ１ どこに住むか （１）都会に転居 （２）一軒家ｖｓマンション （３）Ｕターン （４）田舎暮らし （５）海外暮らしで人気の国 （６）海外生活の落とし穴 （７）ロングステイ （８）不便でも住み慣れた場所 （９）リフォーム （10）耐震対策 （11）空き家対策 Ｐａｒｔ２ 誰と住むか （１）介護の負担 （２）呼び寄せ高齢者 （３）遠距離介護 （４）二世帯住宅 （５）マスオさん同居 （６）近居で子をサポート （７）お一人高齢者の住まい （８）自宅で孤独死 （９）夫婦別寝 （10）ペットと住む 220円 強い大学 週刊エコノミスト編集部/後藤 健夫/澤 圭一郎/井沢 秀/安田 賢治/早川 輝之/福原 美三/城 繁幸/松本 康宏/横山 渉 受験生やその家族の大学選びは、多くは偏差値を物差しにしがちだ。しかし、大学の評価は、入学後の学習環境、卒業後の就職状況で大きく変わる。企業と同様、大学もグロバール競争にさらされるなか、「本当に強い大学」、そして「学生によってよい大学」を選びたい。本書は、週刊エコノミスト２０１４年８月５日号の特集「強い大学」をまとめた。 主な内容 Ｐａｒｔ１ 大学改革と就職力 ・グローバル人材か、地域人材育成か 改革に動く大学 ・スーパーグローバル大学は何を目指しているかのか ・インタビュー 米ハーバード大に進む日本の高校生 ・インタビュー 下村博文・文科省「自己改革を求めない大学は国立でも潰れる」 ・有力企業１００社の就職数ランキング ・「お値打ち大学」ラインキング ・福井大の就活支援の凄さ ・社長の出身大学 創業社長が多いのは電機大 ・５大学トップインタビュー 東京大学 濱田純一総長 早稲田大学 鎌田薫総長 慶応義塾大学 清家篤塾長 明治大学 福宮賢一学長 近畿大学 塩崎均学長 Ｐａｒｔ２ 企業の目と経営力 ・編集部独断！！ 使える大学ランキング ・人気企業「人事」のホンネ ＪＴＢ 「自律創造型」でホスピタリティーがある人 サントリー 「やってみなはれ」で現状変える人 ・丹羽宇一郎 「グローバル人材を養成する方程式はない」 ・３年で辞める新入社員 ・大学の経営力はどこで見る？ ・大学「ブラック化」の現実 悲惨な非常勤講師 220円 あなたの土地の相続増税 週刊エコノミスト編集部/桐山 友一/壽藤 里絵/清田 幸弘/大倉 修治/長嶋 修/儘田 佳代子/板倉 京/高田 吉孝/上坂 幸三/小林 多美子 土地の所有者にとって、頭の痛い時代がやってきた。２０１５年から相続税が増税されるうえに、路線価も上昇傾向にあるからだ。土地の相続税評価額を引き下げ、収益を生み出す方法がカギを握る。本書は、週刊エコノミスト２０１４年７月29日号の特集「あなたの土地の相続増税」を電子書籍化した。 主な内容は以下のとおり ・「売るしかないのか」 あきらめ漂う郊外地主 ・２０１５年から相続税がかかる主要駅マップ 【首都圏】【関西圏】【名古屋圏】【福岡圏】 ・どっちが有利？ 相続財産を持つなら 現金ｖｓ土地 ・どっちが有利？ 収益物件の名義 個人ｖｓ法人 ・ここがポイント！ アパート経営の損得 土地代を加味した利回り計算を ・ここがポイント！ 本当に魅力的？「家賃保証」の落とし穴 ・使わなきゃ損！小規模宅地の特例 ・郊外よりも都心が有利 特例適用の立地に配慮 ・活用をアドバイス この土地どうする 【狭小地】【不整形地】【底地】【共有地】【低収益不動産】 ・固定資産税の「取られすぎ」 納税者が見抜けない理由 ・固定資産税の“悲劇” 相次ぐ長期の過大徴収 ・２０１５年から相続税がかかる主要駅一覧 220円 とことん学ぶ通貨と為替 週刊エコノミスト編集部/高島 修/佐々木 融/柳澤 浩/丸山 俊/小林 真一郎/岩間 剛一/佐久間 浩司/深谷 幸司/金森 俊樹/唐鎌 大輔/山本 雅文/村田 雅志/西部 忠/根本 忠宣/田代 秀敏/島村 高嘉 通貨と為替は経済を動かす大テーマ。この先の世界経済を見通すうちで役に立つ通貨や為替についての基礎知識や最新情報、歴史の教訓を１冊に詰め込みました。本書は、週刊エコノミスト２０１４年６月17日号で掲載した特集「とことん学ぶ通貨と為替」を電子書籍としてまとめたものです。 主な内容は以下のとおり Ｐａｒｔ１ ここがポイント！ いま知りたい１ 円安はなぜ止まったのか？ いま知りたい２ 外国人投資家の次の一手は？ 学び直す 外国為替市場 いま知りたい３「円安・株高」はまだ期待できる？ いま知りたい４ 貿易赤字拡大の原因は？ いま知りたい５ シェール革命は為替に影響する？ 学び直す 為替の決定要因 いま知りたい６ ユーロ高はいつまで？ いま知りたい７ 中国人民元の下落は続く？ 学び直す 購買力平価説 いま知りたい８ 海外企業買収は円安要因？ いま知りたい９ 個人投資家のお金はどこへ？ 学び直す 円相場レート いま知りたい10 ビットコインの人気継続はなぜ？ Ｐａｒｔ２ 歴史は語る 基軸通貨の変遷 蘭・英・米の覇権の裏に巨大金融市場の存在 通貨危機はなぜ繰り返す？ 「資本の自由な移動が原因」 ドルのパラドックス 米国の信認低下や金融危機が基軸通貨ドルの地位を高めた 歴代日銀総裁の教訓 ニクソン・ショックで躓いた佐々木氏 石油危機を克服した森永・前川氏 220円 ドキュメント・特定秘密保護法 毎日新聞社 国の安全保障にかかわる重要な秘密を漏らした公務員らに厳罰を科す「特定秘密保護法」は２０１３年１２月６日、成立した。直後に共同通信社が実施した世論調査では「修正する」が５４・１％、「廃止する」が２８・２％と合わせて８２・３％に上り、「このまま施行」は９・４％にとどまった。今年２月の毎日新聞の全国世論調査でも、「（修正が）必要」が７１％に上る。 政府が恣意的に秘密を指定するのではないか、指定の妥当性をチェックする仕組みが整っていないのではないか、一般市民が知らない間に「事件」に巻き込まれるのではないか、報道が制限され国民の「知る権利」が侵害されるのではないか－－。法律を巡っては多くの懸念が指摘されてきた。そして世論調査の結果をみれば、その不安は払拭されていないことがわかる。 法律は２０１４年１２月にも施行される。残された時間はあと半年しかない。修正や廃止の必要はないのか。仮にこのまま施行するなら、最低限どんなチェックシステムを整えるべきなのか。これまでの報道から、改めて法律制定に至る過程を振り返り、今後の議論に資することを期待して本書を世に送り出す。 440円 税務調査がやって来る！ 週刊エコノミスト編集部/桐山 友一/武田 秀和/結木 圭太/服部誠/佐伯 草一/板倉 京/見田村 元宣/天野 隆/遠藤 純一/松嶋 洋/田邊 政行/村田 顕吉朗 「自分の相続財産や一時所得が税務署に分かるはずがない」??。そう考えてタカをくくっていると、税務調査で手痛いしっぺ返しを食うことになる。税務署はどのようにして申告漏れなどを見抜くのか。どうすれば申告漏れを防げるのか。税務調査の実際とその対策を探った。本書は週刊エコノミスト2014年５月20日号の特集「税務調査がやって来る！」をまとめたものです。 主な内容は以下のとおり Ｐａｒｔ１ 相続税編 ・「税務調査」とは何か--相続増税で対象者も増 ・元国税調査官が明かす相続税の申告漏れの見つけ方 ・国税通則法改正で税務調査戦線に異状アリ ・税務調査を避けるには--申告書の疑問を事前に解消「書面添付」も活用 ・相続人を困らせない財産目録の作り方 ・クイズで勉強！ これって「生前贈与」？ ・不動産評価を下げる5つのテクニック Ｐａｒｔ２ 法人税・所得税編 ・「架空領収書」はこうして見破る--不正によくある三つのパターン ・経費の「グレーゾーン」--領収書なしでOKケースも ・「国外財産調書制度」スタート-- 税務署が海外資産の把握強化 ・相次ぐ「外れ馬券」訴訟 一時所得の無申告に警鐘 常に光る国税当局の目 220円 宗教と経済vol.2 週刊エコノミスト編集部/橋爪 大三郎/大澤 真幸/保坂 俊司/小林 純/新免 光比呂/ひとさちや/塩尻和子/糠谷英輝/佐藤 唯行/磯山 友幸 宗教と政治、経済、社会は密接な関係にある。グローバル化がますます進むなか、私たちは宗教に関する基礎知識とともに、それぞれの宗教の思想的背景を理解することが不可欠である。 それが結果的に、経済活動のリスクを軽減させることにもつながるし、またビジネスの商機をつかむきっかけにもなるだろう。グローバル経済の深淵には宗教があることを忘れてはならない。 本書は、週刊エコノミスト２０１３年10月22日号の特集「宗教と経済２０１３」を電子版化したものです。 主な内容は以下のとおり。 ・鼎談「近代資本主義のあり方と日本経済への示唆」橋爪大三郎vs大澤真幸vs保坂俊司 ・変わる宗教勢力図 世界中で増大するイスラム教徒 ・米国人の宗教観 成功者が巨額資産を寄付するわけ ・資本主義とプロテスタンティズム ・南米出身の教皇誕生は 何を意味するのか ・日本人の労働観と宗教 ・人々のイスラム教信仰と 政治的イスラム主義の間の乖離 ・イスラム金融は金融の暴走を止める仕組みを内包 ・富の追求衝動を認めるユダヤ教 ・中国の国家発展と宗教 ・宗教法人の不透明な運用実態 220円 ブラジルＷ杯予選 日本代表戦を徹底分析！ DataStadium/サンデー毎日編集部 サンデー毎日で連載された「Data Stadium」Soccer編 日本代表チームの課題をブラジルワールドカップまでに戦った試合結果をもとにData Stadium社が徹底分析！ 毎日新聞本紙より、インタビュー記事特別収録 110円 宗教と経済vol.1 週刊エコノミスト編集部/橋爪大三郎/島田裕己/櫻井秀子/保坂俊司/手島祐郎/堀内一史/福富満久/新免光比呂 世界の動きを読み解くには宗教の知識が不可欠だ。政治、社会はもちろんのこと、経済活動も例外ではない。「汝、宗教を知らずして、経済を語るなかれ--」 本書は、週刊エコノミスト2012年９月４日号の特集「宗教と経済」を電子版化したもの。世界の３大宗教と経済の関係がとことん分かります。 Ｐａｒｔ１ 宗教と経済 ・資本主義を生む宗教、阻害する宗教 ・欧州危機はなぜカトリック諸国で、より深刻だったか ・イスラム教は、経済活動も信仰の実践の場 ・単純化や技術革新に根付く仏教思想 ・ユダヤ人になぜ成功者が多いのか ・大統領選を左右してきた宗教 ・資源と政治・宗教 Ｐａｒｔ２ ３大宗教を今すぐ理解する 宗教の系統図 キリスト教早わかり イスラム教早わかり 仏教早わかり Ｐａｒｔ３ 知れば得する宗教の豆知識 ロムニー米大統領候補で注目を集めるモルモン教 プロテスタントが増えるカトリックの牙城ブラジル 影響力を発揮してきたインドのシク教徒 仏・儒・道教の見直し進む中国 水どころか唾も飲めないイスラム教徒の断食 蜜月続く国家と正教会 日本の宗教伝統の中心になる「神仏習合」 220円 1 ... 666768 69 TOP 電子書籍（本・小説） 毎日新聞出版 67ページ目
