Voice編集部 99件 人気順 新着順 Voice 平成28年10月号 Voice編集部 10月号の総力特集は、「国体の危機」を超えて。8月8日、天皇陛下がご自身のお気持ちを述べられたビデオメッセージを発せられた。陛下のご意向を尊重し、皇室の未来について、慎重な議論を続けていかなければならない。皇室典範の改正などについても、これから議論が始まるだろう。そこで、あらためて歴史を参照しつつ、いかに皇統を維持するかについて、識者に意見を求めた。日本の国体とは何かを考えるためのよい機会でもある。特集は、これでいいのか、アベノミクス。日銀がマイナス金利を導入しても、いっこうにデフレから脱却する気配がない。老人は生活不安におびえ、将来の見通しの暗さから、若者の未婚率は上昇する一方だ。これまでの経済政策の問題は？ 日本の場合、カギを握るのは、やはり「高齢者の活用」かもしれない。 794円 Voice 平成28年9月号 Voice編集部 9月号の総力特集は、「昭和の大戦」の真実。第二次世界大戦の終結から70年。幸いにして、第三次世界大戦は起こっていない。しかし現在も世界各地で紛争、戦闘、テロ行為が絶えない。東シナ海の緊張も日増しに高まっている。今後、日本が国家と民族の安寧を保つためにはどうすればよいのか。先の大戦の教訓から学び、これまでの繁栄に感謝しつつ、英霊に哀悼の誠を捧げる夏としたい。特集は、民主主義のから騒ぎ。英国では国民投票によってＥＵ離脱が選択され、欧州を大混乱に陥れた。日本では今夏の参院選から選挙権年齢が１８歳以上に引き下げられたものの、若年層の得票率は低かった。声高に「民主主義を守れ」と叫ぶだけではなく、その正しい運用の仕方こそ、考えるべきではないか。 794円 Voice 平成28年8月号 Voice編集部 8月号の総力特集は「日本の敵」。6月に入り、中国海軍の「軍艦」がわが国の接続水域や領海を航行する事態が相次いで発生した。日本の存立を脅かす未曾有の事態といえる。折しも参院選に向けて、与野党が舌戦を繰り広げている最中のことであった。昨年、成立した集団的自衛権行使を裏付ける安全保障関連法の是非が争点の一つとなったが、はたしてどちらの言い分が正しかったのか。本誌が分析した日本を取り巻く「敵」の正体から、自ずと答えは明らかになるだろう。特集は「人生後半を生きる技術」。健康がいちばん大事、とは、人生の歳月を重ねた者が達する一つの結論といえる。健康で、お金に困らず、幸福に生きるためのヒントが満載である。 794円 Voice 平成28年7月号 Voice編集部 7月号の総力特集は「安倍政権vs民共」。菅官房長官は「自民党は27年間過半数を取れていないですからね。そう簡単じゃないと思います。選挙っていうのは、そんなに甘いものではありません」と説く。屋山太郎氏は、イタリア共産党による政界再編を事例に、「民共共闘が定着すれば民進党の消滅ということになるのは必至」と、国民が望むのは新しい保守政党だと見据える。第二特集は今後の国際情勢について論じた「世界の総崩れ」。中西輝政氏は中国の南シナ海における人工島の軍事拠点化やロシアのクリミア占領を懸念し、「あからさまな侵略に対し、アメリカと国連は何の歯止めもかけることができなかった」とし、「第二次大戦後の世界秩序の崩壊というべき出来事」だという。長谷川慶太郎氏は世界経済の苦境を予測するが、伊勢志摩サミットの成功で、「日本を抜きにして世界経済は動かない」と述べる。竹田恒泰氏は「オバマ大統領の広島訪問は『完全なる和解』への道」とのタイトルで絶賛し、「美しい歴史の１ページとして、日本人と米国人の胸に記憶されるに十分なものだった」とした。古森義久氏は「韓国に圧倒される日本の対外発信」との論考で、外務省の事なかれ主義が「強制連行説」の虚構に大手を振るわせていると苦言を呈す。今月号より「大型連載小説」として真山仁氏の「プリンス」がスタート。インタビューで「『ハゲタカ』シリーズでは、『お金は人を幸せにできるか』という問いがテーマの一つでしたが、本作『プリンス』では、『民主主義は人を幸せにできるか』を問題提起したいと考えています」と、シリーズを展望する。 794円 Voice 平成28年6月号 Voice編集部 6月号の総力特集は「日米韓同盟の落とし穴」。中西輝政氏は、アメリカ外交は「介入」と「非介入」のあいだを振り子のように揺れてきた歴史であるとし、「同盟や国際連盟に加わって外交や軍事で世界に関わるのはわれわれの仕事（ビジネス）ではない」とのアメリカの立場を紹介。中国のコントロールが効かない北朝鮮に対し、人民解放軍が動くと読むのが長谷川慶太郎氏。「北朝鮮を制圧する準備はすでに整っており、攻め込まれた北朝鮮は軍資に乏しい。中国へ喧嘩を売った代償は高くつく」というのだ。また、日高義樹氏は世界戦国時代の到来と日米安保条約の消滅に警鐘を鳴らす。習近平、金正恩、プーチンを「世界の三悪人」と呼び、彼らが「核の力で世界を制圧しようとしているなかで、日本は政治的にも軍事的にも孤立しつつある。その最大の原因はアメリカが戦略を変えて、日本を防衛し保護するのをやめようとしていることである」という。第二特集は「『高齢格差』を生きる」。渡部昇一氏は「80代からの読書の楽しみ」を説き、「若いときには深刻そうに思えた問題がそうでもないと感じるのは、多少なりとも世間を知った『老人の思想』によるものだといってもいいかもしれない」と、年齢による感動の違いを強調する。森永卓郎氏は、自分自身の介護経験をもとに医療と介護のシステムを見直す提言。ガン患者の急増と高騰する医療費に対し、日本の財政健全化に貢献する食事療法を説くのは、石原結實氏と中村繁夫氏の対談。他にも「放送法論争、国民は怒っている」（潮匡人）、「『パナマ文書』で始まる金融覇権戦争」（丸谷元人）、「『とと姉ちゃん』を支えた鬼才の魔術」（柴崎信三）など。 794円 Voice 平成28年5月号 Voice編集部 5月号の総力特集はズバリ「危ない！韓国」。関西大学の李英和教授は「北朝鮮が『新たに北京を核弾頭の照準に加えた』と明言する日はそう遠くない」と言い切る。室谷克実氏は「配備交渉がどう進展するか、実際に配備されるのか、わかったものではない。つまるところ、韓国は米国からも中国からも信頼されていないのだ」と手厳しい。石平氏は、中国は「自国のアジア支配戦略のために、かつての『属国』だった韓国を駒の一つとして使おうとはしているが、韓国のために何かをしてあげようとする考えは微塵もない」と。韓国は朝鮮半島の危ない未来に対し、どれほど危機感をもっているのだろうか。第二特集は景気の不透明感を分析した「アベノミクスは死んだか」。内閣官房参与の本田悦朗氏は「安倍総理には、消費税再増税は1年や2年といった期間を定めずに『凍結』することをできるだけ早く決断し、国民に『安心してください』というメッセージを送って」ほしいという。早稲田大学の若田部昌澄教授は、「消費税増税を予定どおり実施するならば、アベノミクスは終焉を迎えるだろう」と述べ、提言を盛り込んだ。巻頭では4人の有識者によるシンポジウムを開催し、「桜並木の福島・浜通りを聖火が走る日」を掲載した。NPO法人ハッピーロードネットの西本由美子理事長の言葉が浜通りの深刻さを伝える。「私がいちばんショックだったのは、『あなたたちはそこ（浜通り）に戻って幸せに暮らしてはいけないんです』という意味の言葉をいわれたことです」。最後に、屋山太郎氏は最近の田中角栄礼賛の風潮に対し、「田中角栄の増長と妄想」との論考を寄せ、苦言を呈す。 794円 Voice 平成28年4月号 Voice編集部 4月号の総力特集は「チャイナショックが来る」。津上俊哉氏は「いまの中国は、日本の1990年代バブル崩壊、米国のＩＴバブル崩壊およびリーマン・ショック後とそっくりな動きを示していることがわかる」と述べ、片岡剛士氏は「懸念すべきはデフレ、株安、人民元レートの対ドルでの急落といったマネーを通じた混乱であり、これが長期化する可能性が高まっている」と読む。また、武者陵司氏は「この金融波乱は人類の歴史上最大の過剰投資を行なった中国において、長く続く清算過程が始まったことの狼煙というほかはない」と懸念。一方でシンシアリー氏は廃紙拾いに注目し、「古物商が廃業したのは、同じく古紙を買い取る企業が苦しいからだ。小さな企業がつぶれるのは、大きな企業が苦しいからだ」と、不況の連鎖を説明。堤堯氏は「韓国は中国ともスワップ協定を結んでいるが、中国経済の雲行きが怪しくなってきて、またぞろ日本にとりすがってきた。昔からあの国は、あっちに擦り寄りこっちに擦り寄り、二股三股外交をやらなきゃ生き延びられない」と評する。第二特集は「老後は怖くない」。『嫌われる勇気』の著者岸見一郎氏は「人生とは、ゴールをめざして走り抜くレースではなく、いまこの瞬間を旋回するダンスのような刹那の連続である。どこに向かうのでもなく『いまこの瞬間、自分は充実している』という感覚こそ人間にとって完全で美しいものです」と説く。ほかに石黒マリーローズ氏、白澤卓二氏vsエリカ・アンギャル氏など。巻頭は、竹内弘高氏と佐藤智恵氏が東北の震災から5年の対談「東北から始まる『賢慮の資本主義』」。遠藤功氏の「現場資本主義が世界を救う」と併せて読んでいただきたい。 794円 Voice 平成28年3月号 Voice編集部 3月号の総力特集は「世界の自滅 日本の自立」。日高義樹氏は「2016年は、アメリカの『トランプ化』ともいうべき深刻な分裂、北朝鮮やロシアの核戦力の強化、中東の収拾のつかない大混乱、中国の経済的発展の終焉などから、大きな変化の年になる」と予測し、「第二次大戦後70年にわたって続いてきた『アメリカの時代』が終わり、世界は未知の時代に突入する」と結論づける。藤和彦氏は「シェール企業の大量倒産はいよいよカウントダウンに入っている。そうなればサブプライムローンの残高を超えるジャンク債市場の崩壊を通じて米国をはじめとする世界の金融市場の悪影響は避けられない」と警鐘を鳴らす。一方で、福島香織氏は「日本が米国と共に外交的、経済的な後押しをすれば、蔡英文政権の台湾は直面する内政的・経済的困難を乗り越え、中国の覇権に歯止めをかける民主主義国家陣営として、韓国以上に信頼できる同盟国となるかもしれない」と述べる。難民問題に手を差し伸べるべきと説く三浦瑠麗氏は「外交の根本に積極的平和主義を掲げ、国連の非常任理事国を務め、G７の議長国を務める国の姿勢として、その程度のことから始めても」いいと提案する。ケント・ギルバート氏は「韓国に対しては厳しく迫り、きちんと譲歩させることが絶対に必要です。表面上は友達を装うけれど、ウラでは悪口ばかりいうというのは、本当の人間付き合いではありません」と、日本側の姿勢に苦言を呈する。第二特集は「歴史プロパガンダに負けるな！」。古森義久氏は「日本に『平和憲法』を保持させておくことが韓国や中国の対日軍事攻勢には、きわめて有利な武器なのである」と説く。川口マーン惠美氏はドイツでの日韓合意のニュース報道に驚愕したという。歴史戦争はまだまだ続きそうだ。 794円 Voice 平成28年2月号 Voice編集部 ＩＳのテロ、シリア問題、サウジアラビアとイランの国交断絶と、戦争前夜の状況だ。日本の輸入原油の85％が通過するホルムズ海峡をイランに封鎖されれば、日本経済にも影響する。「存立危機事態」となれば、自衛隊も派遣されるのか。総力特集は「沈む世界 浮かぶ日本」。佐藤優氏は宮家邦彦氏との対談で、ＩＳは「ついに西側諸国に対する『世界イスラム革命戦争』を始めた」と言い切り、「日本もテロの例外ではない」と警鐘を鳴らす。「アサド政権を事実上のロシアの傀儡にし、イランの影響力拡大を阻止しよう」としているという。宮家氏は「いまの混沌を契機に、中東にあるかつての帝国が復活してきました。イラン、トルコ、ロシアが帝国的な動きを見せている」と仮説を披露。長谷川慶太郎氏は「中国は早急に鉄鋼業のリストラに踏み切らざるをえないが、約30万人の従業員の少なくとも３分の１のクビが飛ぶ」と予測し、日本は「世界で最もゆとりのある『独り勝ちの国』になった」と分析。柳川範之氏はＧＤＰ目標を達成する方法として、急成長企業の日本からの創出を提案。第二特集は「ストップ下流老人！ 華やかな終活」。ベストセラー『下流老人』は、他人事ではない。現在、生活保護レベルの暮らしを余儀なくされている人が約600万～700万人はいるという。著者の藤田孝典氏は「低所得者向けの住宅はまったく足りていないのですから、そこは政府が予算を投下していくしかない」と対策を挙げ、「老人を大切にしない社会には、若者だって希望を感じないでしょうし、そうした国に未来はありません」と手厳しい。巻頭インタビューでは、デービッド・アトキンソン氏が「観光業の基本はトヨタにあり」と、観光を大きな産業にする方法論を議論。 794円 Voice 平成28年1月号 Voice編集部 日中韓の首脳会談は表面的には友好を演出したものの、ソウルではチマチョゴリの韓国人少女像とお下げ髪の中国人少女像の慰安婦像が設置された。来年は上海にもできるのだという。中韓の歴史問題に対する対日攻勢は勢いを増している。総力特集は「歴史戦争 日本の逆襲」。渡部昇一氏は「当時、朝鮮半島で『慰安婦』と呼ばれる女性の行為はすべからく自由意思によるもの、もしくは一家の経済的理由によるものであった」とし、「わが国は日本の皇室の次に李王朝の公族を置き、その下に日韓平等に華族を敷いた」のだが、その歴史的事実をどれだけの韓国人が知っているだろうか。また、高橋史朗氏は中国人研究者による最近の調査によるとんでもプロパガンダを紹介する。さらに、拳骨拓史氏は、韓国では「『慰安婦問題』『サハリン同胞』『原爆被害者』以外にも、最近になり関東大震災による朝鮮人虐殺問題を加えようという動きがある」のだという。友好の握手の裏には、世界に向け日本を貶めるプロパガンダの拡散があることを知る必要がある。第二特集は「南シナ海 中国の暴走を止めよ」。マイケル・ピルズベリー氏は、驚くべきことに「米国政府は今後も中国への協力姿勢を継続すると思います。基本的な枠組みである以上、われわれが何をいおうが、両者の友好関係は揺るぎないのです」と。その他にも、山田吉彦氏、矢板明夫氏、石平氏の論考も南シナ海問題に鋭い分析を加えている。また、パリ同時テロについて、丸谷元人氏と渡邊啓貴氏が緊急ご寄稿。幸田真音氏がAI（人工知能）との共存は可能かとのテーマで連載小説をスタート。 794円 Voice 平成27年12月号 Voice編集部 12月号の総力特集は「日中韓 友好の罠」。中西輝政氏は「国連をはじめとする国際社会が、日本軍によって30万人の『何の罪もない』南京市民が虐殺の犠牲になった事件として『南京大虐殺』という言葉を正式に定着させ」るだろうと、悔しさをにじませる。ケント・ギルバート氏は、「南京大虐殺」が世界記憶遺産に登録されるのであれば、「数千万人単位の死者を出した『大躍進政策』や『文化大革命』、あるいは現在も進行中のウイグル人、チベット人虐殺こそ、はるかに世界記憶遺産に登録される価値があ」ると、反撃する。また、前・在韓国特命全権大使の武藤正敏氏は、慰安婦問題の解決を阻んでいるものは挺対協（韓国挺身隊問題対策協議会）であると指摘する。一方で、世界のＧＤＰの40％を占める経済圏になるＴＰＰを評価するのは、農業ジャーナリストの浅川芳裕氏。高橋洋一氏は、安倍自民党は2016年夏の参院選まで「無駄弾を撃つような真似は厳に慎むだろう」といい、「ニュートラルの姿勢を貫くのが当然である」と指摘する。フォルクスワーゲンの不正ソフト事件は世界を驚かせた。ドイツ在住の川口マーン惠美氏は「技術大国ドイツ、不正もまことにハイテクなのである」と。今月は海外からもう一つ。ジャーナリストのマイケル・ヨン氏は数年にわたり、世界各国で慰安婦問題の調査を続けている。今回はマレーシア・ペナン島を中心にレポートしてくれた。裏には某国のプロパガンダが見え隠れする。「日本は真実を世界に伝えるべきだ」との氏のメッセージは総力特集の結論でもあるようだ。 712円 Voice 平成27年11月号 Voice編集部 今月号の総力特集は中国、北朝鮮の関係も含め韓国の動向を分析した「韓国大変！」。室谷克実氏は「有銭無罪」のエピソードを紹介。武貞秀士氏は、9月3日の「抗日戦争勝利70周年」の軍事パレードに出席した中露韓の首脳の思惑を重視する。辺真一氏は10月10日の労働党創建70周年記念日に向けて長距離弾道ミサイル「テポドン」の発射と、10月16日の米韓首脳会談の動向を危惧する。9月は24日に安倍首相が新たな「三本の矢」を打ち出し、すべての人が活躍できる「一億総活躍社会」をめざすとした。今月号の著者と読者をライブで結びつける「Voice LIVE」では、「シニアの独立・転職が地方を変える」とのシンポジウムを開催した。「高付加価値化したニッチ市場」で活躍するシニアの事例を紹介。地方創生と経済成長という大きな課題に、一つのヒントを提供してくれた。一方、巻頭インタビューでは、「IoTの伝道師」といわれるコネクトフリーCEOの帝都久利寿氏にこれから100年の産業モデルと日本企業の役割などをうかがった。帰化した若きアメリカ人が日本の魅力と可能性について語る姿に、シニアも若者も勇気付けられるに違いない。今月号も、ぜひご一読ください。 712円 Voice 平成27年10月号 Voice編集部 今月号は「どん底の中国経済」との総力特集を組んだ。津上俊哉氏は「中国の不景気は長引く。小手先の金融緩和や財政出動で底打ちするようなものではないから、期待値を上げないこと」と述べ、日高義樹氏は「経済が崩壊すれば、やがて中国の共産党一党支配という政治体制そのものも壊れて世界を大混乱に陥れる懸念は強い」と、警鐘を鳴らす。アメリカは対中政策を硬化させ、日米同盟は強化されたと指摘するのは古森義久氏だ。また、田村秀男氏は「『中国の崩壊』とは党支配体制や金融市場の崩壊のことではない、リアルな読み筋を紹介する。 「課題先進国・日本の未来」とのテーマで対談をしたのは、第95代総理大臣の野田佳彦衆議院議員とパナソニックの津賀一宏社長である。津賀氏は「人生というのは将来が見え難い。したがって、『その先に何があるかをみてみたい』という気持ちになる。これが働くことの原点である」と、若い人たちにチャレンジ精神の必要性を力説する。また、地方創生担当大臣の石破茂氏と京都市長の門川大作氏は「地方創生は首長次第」との対談で、今後本社機能や行政機関を地方に移転させるメリットを強調した。さらに、ケント・ギルバート氏と呉善花氏は、安倍総理の戦後70年談話や鳩山元首相の謝罪など、最近の日韓関係について議論した。日本を取り巻く経済や外交、安全保障の近未来を占ううえで不可欠な論考を多数掲載した。ぜひ、ご一読いただきたい。 712円 Voice 平成26年5月号 Voice編集部 ロシアによるクリミア併合は、もう決着したのだろうか。ＮＡＴＯが東欧の同盟諸国に対して、防衛協力を強化したり、西側諸国の制裁もちらほら聞こえるが、どうも腰が引けている。今月号の総力特集は、「ウクライナ危機後」の世界を睨んで、「中露の暴走を止めよ」。中西輝政氏は「ついに世界秩序の本格的な大変動が始まった」とし、歴史の必然として「多極化」しつつあると説く。日高義樹氏は、オバマ大統領の事なかれ外交がプーチン大統領のクリミアへの侵略を招いたとし、ヒットラーの台頭を許したウィルソン大統領と比較してみせた。矢板明夫氏は、「ロシアがクリミアを併合するよりも簡単に台湾が中国に吸収されてしまう」と、台湾の大学教授の談話を紹介した。渡部昇一氏と呉善花氏の対談では、いずれ中国は韓国を味方に置きつつ、北朝鮮を編入するのではないかと読む。拡張主義を貫く中露は、クリミア併合に対する国際社会の反応を見ながら虎視眈々と次の一手を考えている。 第二特集は「論争・安倍景気の行方」。「新・アベノミクス」を説く若田部昌澄氏は、「デフレ脱却」「構造改革」「所得再分配」などのキーワードを挙げ、「国としての誇り」を取り戻すために経済成長の必要性を強調する。また、内閣官房参与の藤井聡氏は、「財政政策の効果は小さい」というエコノミストに対して名指しで論争をしかける。一方で、企業経営の現場を知り尽くした野中郁次郎氏と旭岡叡峻氏は、対談で日本の産業界のイノベーションと未来について徹底討論した。 歴史マンガ『テルマエ・ロマエ』でブレイクしたヤマザキマリさんは、「超変人」が認められて生きたローマへの愛情を語る。ぜひ、ご一読を。 712円 Voice 平成26年7月号 Voice編集部 今月号の総力特集は、中国・北朝鮮との関係も含め「断末魔の韓国経済」とのタイトルで、隣国の実状に迫った。曽野綾子氏は、対談で「最終的には個人にとっても国家にとっても徳が力になる」と述べ、一方で「他国のことばかりいっていられない。国際的信用が崩れてしまったら、日本という国は立ち行かなくなってしまう」と戒める。三橋貴明氏と長谷川慶太郎氏の主張はこれまでのウォン安政策が、大手輸出企業のグローバル市場での「国際競争力」を高めたという。。最近はウォン高に振れ、輸出企業は業績が悪化し悲鳴を上げているとも。「テキサス親父」ことトニー・マラーノ氏は、慰安婦像が続々とアメリカに造られることに疑問を呈し、中韓の経済が悪化すればするほど反日が活発化すると読む。古谷経衡氏は、「『グローバリズム』の掛け声のもと、実力主義、エリート優先の人事が跋扈し、国内での『勝ち組』『負け組』の格差が鮮明になる『新自由主義』的社会が事故の背景」にあるという仮説を紹介。 ６月は世界も日本もブラジルＷ杯で一色に。サッカー解説者として活躍する元日本代表の中山雅史氏、名波浩氏、福西崇史氏に直前予想をしてもらった。グループステージ突破のイメージは、これを読めばバッチリ頭に入る。また、今月号一押しの論考は、札幌医科大学の高田純教授の「『美味しんぼ』論争・科学者からの反論」。非科学的な風評加害を廃し、「福島県の皆さん、心配無用です」とのメッセージは一読に値する。 712円 Voice 平成27年3月号 Voice編集部 韓国系団体が慰安婦小説を全米の図書館に送付するという。「強制連行」し、「性奴隷」にしたと描写し、そのうえナチスと旧日本軍、ホロコーストと慰安婦問題を同じだと言い募る。３月号の総力特集は、いつまでも交わることのない日韓「歴史戦争」。櫻井よしこ氏と田原総一朗氏は、朝日新聞の「慰安婦報道検証第三者委員会」の報告書について激論。いまや強制連行２０万人説を主張するのは韓国人だけであり、真実を知りたい人は米国政府が約３０００万ドルを費やして行なったIWG調査の報告書を読むように勧める。さらに、生き証人として９９歳の元朝鮮総督府官吏の西川清氏にご登場いただいた。第二特集は、「ピケティと格差社会」と題し、日本経済の現状と処方箋について考えた。ベストセラー『２１世紀の資本』の翻訳を手掛けた山形浩生氏、『最貧困女子』の著作がある鈴木大介氏、「７５歳まで納税者になれる社会へ」と提案するのは柳川範之氏と牛尾治朗氏。今月号は緊急特集として「イスラムテロの脅威」についてまとめた。世界を震撼させたイスラム国事件とイスラム過激派について、ジャーナリストの丸谷元人氏が解説。また、渡邊啓貴氏にパリで起こった連続テロ事件の背景を分析。巻頭対談は、外交の専門家である宮家邦彦氏と佐藤優氏。 712円 Voice 平成27年9月号 Voice編集部 今月号は「夏の大特集」として、「安倍政権を潰すな」とのメッセージで戦後70年と安倍政権の果たすべき使命について考えた。李登輝元台湾総統は、台湾はIoTの生産でアベノミクスを強力にバックアップするとエールを送る。渡部昇一氏は、日本の最も重要な分岐点は1952年のサンフランシスコ講和条約の発効であったと説く。また、安保法制審議では自衛隊の海外派遣のリスクが議論されているが、陸海空の元幕僚長の座談会では自衛隊から見た日本の安全保障環境について提言。今月は特集に限らず、高橋史朗氏の「WGIP洗脳工作の源流を暴く」、竹田恒泰氏の「『天皇の地位の保障』はなぜ削除されたか」など、戦後70年に関する論考を揃えた。ほかにも上海株の乱高下の意味と国際情勢の今後について長谷川慶太郎氏が予測。「歴史を鑑にすれば、今度は北朝鮮の崩壊に続いて中国が崩壊するという見方もありうる。それは遠い未来の話ではない。早ければ今年から来年にかけてである」と、驚きの見通しも。さらに、大前研一氏は安倍政権のアメリカべったりの姿勢を批判しつつ、自民党の「改憲」や公明党の「加憲」ではない憲法そのものを時代にふさわしい内容にすべきであると提案する。「新たな憲法をつくり出すのだ。いわば集団知での創憲である。そのとき私たちは独立国として、初めて自分たちの憲法をもったといえる」と、自主独立への道を唱える。70年前の8月に思いを馳せつつ、いまとこれからについて考えてみてはどうだろうか。 712円 Voice 平成25年9月号 Voice編集部 影の銀行（シャドー・バンキング）問題が日本のメディアだけでなく、世界で注目されるようになってきた。不動産バブルがいつはじけるのか。各国にどれほどの影響が及ぶのか。もちろん、日本も対岸の火事ではすまされない。総力特集では「中国バブル崩壊に備えよ」との問題意識で、中国経済分析で定評のある津上俊哉氏に冷静な視点から論述いただいた。また、『歴史の終わり』で有名なフランシス・フクヤマ氏に中長期の視点から中国の行く末を占ってもらった。第二特集では、「零戦と靖国」と題し、日本や家族を守るために散っていった兵士たちの思いを紹介。毎年終戦記念日になると恒例行事のように中韓から批判されるが、総理の靖国参拝は外交案件ではなく、思想・信条の範疇だということがよくわかる。国を守ったということでいえば、７月９日に食道がんのために死去した福島第一原発の吉田昌郎元所長も極限の状態でまさに日本を救った人物である。事故後綿密な取材を重ねた門田隆将氏と田原総一朗氏に追悼の対談をしていただいた。電力マンとしてその生涯を捧げた氏の生き様に涙を禁じえない。過去に学び、未来を生きるために、ぜひ今月号もご一読ください。 712円 Voice 平成25年5月号 Voice編集部 日銀の金融緩和策が本格化し、為替が大幅に円安に振れ、株価も急騰した。一方、中国は株価の下落や大気汚染問題で混乱している。時代の潮目が変わってしまったかのようだ。総力特集では「日本の復権、中国の凋落」と銘打ち、日本株は内需拡大策でまだまだ上がり（藤原敬之氏）、ＴＰＰ交渉にチャレンジすべき（原田泰氏）と提言している。また、中国の経済、財政問題を論じ、外交、環境問題も俎上に載せた。さらに、李登輝元台湾総統に安倍総理へのエールを頂戴した。特集では、アベノミクスの理論的な支柱といわれた浜田宏一イェール大学名誉教授の対談（日銀法改正で「失われた二十年」は終わる）を掲載した。竹田恒泰氏、石井光太氏の豪華連載もスタート。一冊丸ごと日本人が自信を取り戻すために、ぜひご一読ください。 712円 Voice 平成25年3月号 Voice編集部 安倍総理が進める「アベノミクス」の影響で円安・株高が定着。週刊誌には「安倍バブル」の言葉が躍る。日本経済はこれからどう動くのか。財政再建は大丈夫か、物価目標２％の導入で金利は上昇しないか。そんな期待と不安から「バブルは再来するか」との総力特集を組んだ。現役大臣の論考のほか、ハイパーインフレの危険性を指摘する藤巻健史氏に中長期展望を聞いた。また、世界的に有名な投資家ジム・ロジャーズ氏に緊急取材し、株式市場を含め日本経済の現状を分析していただいた。特集では、なおも火種が消えていない尖閣問題を中心に、新リーダーをむかえる隣国との付き合い方を「中韓と闘う安倍外交」として考えた。潮目が変わり、われわれの生活にも影響は及ぶはず。先行きを読む１冊です。 712円 12345 TOP 電子書籍（本・小説） Voice編集部 4ページ目
