田村秀男 6件

『中国経済「6つの時限爆弾」』
田村秀男中国経済が自爆するリスクが時々刻々と高まっている。不動産バブル崩壊不況の底は見えない。共産党が土地、カネ、モノを支配する特有の経済モデルが、機能不全に陥ったのだ。モノの過剰生産と輸出攻勢による経済成長も、その中身は嘘と欺瞞に満ちている――。第１章　不動産バブル崩壊から金融危機へ第２章　偽りのＧＤＰと需要無視の過剰生産第３章　グローバル貿易戦争で窮す中国第４章　激化するモノの消費戦争が中国を自爆させる第５章　脱ドルは自爆への道第６章　台湾侵攻の結末は習近平体制崩壊四六判並製（ソフトカバー）２４０ページ 1,980円
中国経済崩壊、そして日本は甦る
田村秀男経済記者歴50年、今も産経新聞の特別記者として第一線で取材を続ける著者が、明確なデータや数字をもとに、中国経済の危険な実態とその展望を解説。長く中国経済を支えてきた不動産バブルは、いよいよ深刻な崩壊局面を迎えているのだ。ここ30年、中国経済の隆盛をアシストしてきたのは日本、そしてジャパンマネーであり、その間、日本経済は停滞を続けてきたと指摘する著者は、中国崩壊がもたらす我が国へのポジティブな影響に注目し、これまでの中国経済に対する政治的・経済的スタンスに警鐘を鳴らす。【目次】第一章　水増し疑惑、中国当局公表の経済統計数字第二章　中国経済大発展の秘密第三章　米大統領選と中国の行方第四章　習近平の狙い第五章　習近平の脱米ドル戦略第六章　習近平の巻き返し第七章　日本人を貧しくする中国マネー第八章　中国に対して日本はどうすべきか【著者プロフィール】田村秀男（たむら・ひでお）産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。昭和21（1946）年、高知県生まれ。昭和45（1970）年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社に入社。ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成18（2006）年、産経新聞社に移籍、現在に至る。主な著書に、『日経新聞の真実』（光文社）、『人民元・ドル・円』（岩波書店）、『経済で読む「日・米・中」関係』（扶桑社）、『日本経済はだれのものなのか』（上島嘉郎と共著・扶桑社）、『経済と安全保障』（渡部悦和と共著・育鵬社）、『景気回復こそが国守り脱中国、消費税減税で日本再興』『日本経済は再生できるか - 「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋 -』『現代日本経済史 - 現場記者50年の証言 -』（小社刊）など。発行：ワニ・プラス発売：ワニブックス 1,980円
中国経済衰退の真実
田村秀男中国経済の生死は日米が握っている ◎「習近平バブル」崩壊に打つ手なし ◎「人民元決済」暗躍の限界 ◎ウクライナ戦争後のドルVSモノ ◎米利上げで中国からカネが逃げ出す習近平政権が隠蔽しても数字は嘘をつきません【オールカラーグラフ60枚】２０２４年、衰退するのは中国だ強権の中国共産党が土地、カネ、人、モノを支配する異形の市場経済モデルが不動産バブルを作り出すのだが、それを支えるのがデフレ日本である。「30年デフレ」の日本で生み出されてきた巨大な余剰資金は、ニューヨークなど国際金融市場を経由して、中国本土に流れ込み、中国経済膨張の原資になってきた。日本の脱デフレとそれに伴うカネ余り解消こそは、習近平体制にとって大きな打撃となりうる。 1,280円
経済と安全保障
田村秀男国家の衰亡には歴史的にも地理的にも「経済」が大きく絡んできた！国民一人ひとりが安心して暮らすためには、強い国力が必要である。強い国力の根幹をなすのは経済力と軍事力だ。経済力と軍事力は歴史的にどう関係してきたのか？　また、これから両者はどう捉えていけばいいのか？　日本経済の歴史的分岐点に立ち続けた経済記者と、安全保障の第一人者がわかりやすく説く！経済と安全保障は密接不可分な関係にあります。田村さんは「経済は国民を豊かにしなければいけない」が持論ですが、経済と安全保障の関係を端的に表現すると、「経済は国民を豊かにするものであり、安全保障はその豊かさを含めた日本の国益を守らなければいけない」ということです。――まえがきより 1,870円
人民元が基軸通貨になる日
田村秀男中国はいま、東南アジアを中心に「人民元通貨圏」の実現に向けて着実に手を打っている。自国の通貨をできるだけ多く流通させることで、国内経済は「デフレ」にならず、海外では圧倒的なプレゼンスを握ることができる。人民元の台頭は、たんなる為替現象ではない。中国の国家的意思の表明である。ひるがえって、日本では「円高がよいか」「円安がよいか」という議論が行われている。しかし、通貨というものを考えるにあたって、もっとも大事な点は「量」である。円の量を増やすと「円安」で力を落としてしまうという考えは、反対に日本の存在をますます希薄にしているだけなのだ。日本経済が抱える最大の問題である「デフレ」もまた、通貨の増加、すなわちインフレ・ターゲット政策を行なうことによって、はじめて脱却することができる。人民元とドル、ユーロ、円の攻防戦をあますところなく考察し、これからのグローバル経済を生きる指針を指し示す一冊である。 1,100円
日経新聞の真実～なぜ御用メディアと言われるのか～
田村秀男「１５年デフレ」と不況の責任は、財務省や日銀の“ポチ”と化した経済記者の側にもあるのではないか。日本の経済ジャーナリズムは健全な独立性と金融やマネーに対する見識を取り戻し、権力者の意図に左右されることなく、国民に益する情報を提供していかなくてはならない。そうしないといずれ名実ともに中国に追い抜かれる――日経新聞の元エース記者で現在産経新聞の特別記者が、日経新聞を軸に経済メディアのあり方を問い直す。 726円