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CSR企業白書 2022年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1631社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1.＜総解説＞2022-2023　CSR/ESG重要テーマ30 2.サステナビリティに関するグローバル形成を主導する中国とEU 3.グローバル調達で求められるサステナビリティ 4.SDGs経営による脱炭素、DX時代のサバイバル（―2030年に向けてのSDGs進捗分析を踏まえて―） 5.SDGsがベースになる新資本主義 6.すべての道はIFRSに通ず（―サステナビリティ情報開示統合化の意義―） 7.サステナブル投資の近未来 8.指数ベンダーから見た日本のESG投資の動向 9.コロナ禍で大きく変わった働き方の課題 10.パンデミックとLGBTQ（―社会は変わったのか？―） 11.「プラチナキャリア」人材の活躍が企業の持続的成長のエンジンとなる（―「プラチナキャリア・アワード」が社会を変革する― ） 12.金融面からプラチナキャリア形成を支援（─プラチナキャリア・インデックスとは─） 13.企業のCSR活動はB2Bブランド構築に影響を与えるのか 14.脱炭素へのグレート・リセットは実現するのか、それとも別の世界になるのか 15.持続可能な調達による企業およびサプライチェーンの価値向上（─1次サプライヤーから最上流への展開に向けて─） 16.社会課題をどう解決するか（―拡大する企業の社会貢献活動に欠かせないNPOとの連携―） 17.（インタビュー）「全体最適」で考えるNPOと企業の連携 18.CSR年表（CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み） 2.CSR評価ランキング・集計データ（主なデータ）総合ランキング・格付け：全37ランキング・格付け・CSR企業ランキング2022年版上位800社・過去15年間（2007～2021年版）のCSR企業ランキング上位100社・部門別上位300社・業種別上位20社・金融機関CSR企業ランキング2022年版上位50社・中堅CSR企業ランキング2022年版上位300社・CSR・財務格付け2022年版・ESG企業ランキング2022年版上位500社・業種別上位20社・中堅ESG企業ランキング2022年版上位300社・SDGs企業ランキング2021年版上位500社・新・企業力ランキング2022年版上位1000社・業種別上位20社　……ほか個別ランキング：全78ランキング・有給休暇取得率ランキング上位800社・残業時間が少ない会社ランキング上位200社・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社・女性管理職比率ランキング上位400社・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社・障害者雇用率ランキング上位600社・社会貢献支出額ランキング上位400社・内部通報件数ランキング上位200社・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社・温室効果ガス排出量ランキング上位200社・炭素利益率（ROC）ランキング上位200社・生物多様性保全支出額ランキング上位250社　……ほかその他多数のデータを収録。 18,810円
イノベーションの競争戦略
内田和成イノベーションを横取りする企業、取り逃す企業、連続して起こす企業、どこが違うのか？世の中に存在しなかった画期的な発明やサービスを生み出すことは、企業におけるイノベーションの必要条件ではない。それよりも新しい製品サービスを消費者や企業の日々の活動や行動の中に浸透させることこそがイノベーションの本質である。筆者たちはこれを行動変容と呼ぶが、これこそが企業がイノベーションを起こすためのカギとなる。そのことをみんなに知ってもらいたいという想いが『イノベーションの競争戦略』の執筆の動機となっている。イノベーションを世の中になかった商品・サービスを生み出すことと考えると、「イノベーションの競争戦略」は奇異に感じるかもしれない。しかし、イノベーションとはいかに顧客の行動変容に至るかの競争なのだ。顧客の価値観や行動を変え、次世代の社会の常識を創ることで、自らがゲームチェンジャーとして新しい市場やビジネスモデルを創造することができる。競合他社に対する圧倒的な優位性を築くことができるわけだ。さらに重要なことは、競争戦略の視点をもつことで、イノベーションに対する企業の取り組みが変わることだ。技術革新ではなく顧客の行動を変化させることをゴールとして取り組むのであれば、そのプロセスは一変することになる。イノベーションの競争戦略とは、顧客の行動を引き起こし、市場における優位性を築くことである。本書では、そのメカニズムを明らかにすることにフォーカスを当てる。 1,980円
究極のマーケティングプラン
ダン・ケネディ/神田昌典/齋藤慎子グルが教える儲けの原理・原則お客様をトリコにするためのバイブル米国で読み継がれる「超」定番、待望の日本版登場。本書は伝説のマーケッターの手による「マーケティングの原理原則を網羅した」バイブルである。実際、監訳者の神田昌典氏(『60分間・企業ダントツ化プロジェクト』『あなたの会社が90日で儲かるの著者』)をして「ライバル会社には内緒にしておきたい、と思わせる内容だった。いつ手にとってみても、学ぶことがある」と評している。まさにバイブルと呼ぶにふさわしい評価である。さらに、神田氏は「本書をはじめて手に取った当時 ---- 私は米国の家電メーカーに勤めるサラリーマン。日本市場の立ち上げが仕事だった。......自社のマーケティングプランをつくるために参考にしたのが、本書である。開いたとたん、他のビジネス書とは、まったく違うと感じた。口コミ・紹介依頼法、顧客流出の食い止め方、電話で相手の住所を聞き出す方法等々、MBAでは学んだことがない実践策の宝庫だった」とも述べている。著者であるダン・ケネディは米国のダイレクト・マーケティング界のグルと呼ばれている人物。グルが実際に仕事をするうえで使っているのとまったく同じプロセスが本書では紹介されているのだから、実践的でないわけがない。ダン・ケネディがどれほどの凄腕かといえば、コンサルタント、あるいは、セールスレターのコピーライターとして彼を一度でも雇ったことがあるクライアントのうち、繰り返して依頼をしてくれるところが約80パーセント。そして、彼が書いたセールスレターに対して、報酬は日本円にして200万円から300万円（！）、それに加えて使用回数と成果に基づくロイヤルティが払われている。極めつけは、巻末の「究極のマーケティングプラン作成シート」。本書をじっくり読んで、このシートを記入していけば、どんな業界でも通用するマーケティングプランが作成できるという。「超」実践的な1冊。 1,760円
２１世紀の社会契約
ミノーシュ・シャフィク/森内薫生きづらさ、働きにくさ、地球の危機…… 世界を刷新する新しい社会の礎。マイケル・サンデルほか絶賛！ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの学長を務める、今、もっとも影響力のある女性経済学者が、「社会契約」という視点で世界を読み解く！人間は意識するしないにもかかわらず、社会契約のもとに毎日を生きている。パートナーや家族、隣人、雇い主、同僚など、あらゆる関係の根底には、お互いにサポートを必要とし、サポートを提供するという、社会契約がある。社会契約は、過去の世代と未来の世代をつなげる義務や責任の入り組んだウェブなのだ。壮年期に働いて社会に貢献することを期待され、その対価として、幼年期には教育を施され、老年期には年金や医療を与えられてきたのも、そういった社会契約のひとつである。しかし、グローバリゼーションとテクノロジーの進展、人口構成の変化によって、そのような社会契約のあり方が壊れてきている。 20世期の社会契約のあり方のままだと、若年の負担は増し、子育ての労苦は増え、女性は不幸なままで、老人は学ぶ機会を与えられることがない。ポピュリズムの台頭やグローバル化への反動、女性の働きにくさの問題や、若者が地球環境のために声を上げるのも、すべて20世紀型の社会契約が機能不全を起こしているからなのだ。本書は、これらの問題は世界各国共通のものであり、今こそ21世期にふさわしい、公平で持続可能な社会を実現する新しい社会契約を構築しなければならないと主張するものである。より良い社会を築くための枠組みを提示する、全世代必読の希望の書！ 2,640円
2050年の中国〈前編〉―週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎo.389
週刊東洋経済編集部 2021年7月、中国共産党創立100周年を祝う祝賀大会の熱気に包まれた北京の天安門広場。習近平国家主席は1時間超にわたり演説した。習政権の最終目標は「もう1つの100年」である2049年の新中国建国100年にある。「社会主義現代化強国の建設」、「中華民族の偉大な復興」を果たすとしている。30年後の2050年には、中国はどのような国家の姿を見せるのか？　その時、米国は、そして日本はどのように超大国・中国に向かい合っていくべきか？　世界の賢人のインタビューを交えながら、30年後の中国の姿を展望する。（『週刊東洋経済』創刊7000号記念特集の前編）本誌は『週刊東洋経済』2021年7月24日号掲載の24ページ分（前編）を電子化したものです。続きは後編として発行しています。なお、情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 440円
2050年の中国〈後編〉―週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎo.390
週刊東洋経済編集部 2021年7月、中国共産党創立100周年を祝う祝賀大会の熱気に包まれた北京の天安門広場。習近平国家主席は1時間超にわたり演説した。習政権の最終目標は「もう1つの100年」である2049年の新中国建国100年にある。「社会主義現代化強国の建設」、「中華民族の偉大な復興」を果たすとしている。30年後の2050年には、中国はどのような国家の姿を見せるのか？　その時、米国は、そして日本はどのように超大国・中国に向かい合っていくべきか？　世界の賢人のインタビューを交えながら、30年後の中国の姿を展望する。（『週刊東洋経済』創刊7000号記念特集の後編）本誌は『週刊東洋経済』2021年7月24日号掲載の24ページ分（後編）を電子化したものです。前編は本号とは別に発行しています。なお、情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 440円
入門テキスト　社会保障の基礎（第２版）
西村淳/上村敏之/田中伸至給付と負担の増大が進む社会保障の姿を最新のデータに基づいて描く改訂版社会保障を知るために必要十分な、「意義」「実態」「仕組み」「歴史と政策の現状」「課題」の情報を、法学・経済学の分野からバランス良く学ぶことができるテキストの最新改訂版です。 ●日本の社会保障制度は、国民皆保険の達成以降拡充を続けてきたが、1980年代から適正化、2000年代からは構造改革の時期に入っている。また、少子高齢化と雇用の不安定を背景にして、給付と負担の増大が進んでいる。経済社会における比重も大きく、社会保障給付費は1年間に120兆円を超え（2019年度：124兆円）、国民経済に占める比率は約3割となっている（対国民所得比）。 ●現代の生活における社会保障の比重は高い。誰もが医療や年金の給付を受ける。社会保険料や消費税を払う。社会保障・税の一体改革、不安定雇用、高齢者の暮らし、貧困などが連日報道される。若い世代の多くは、上の世代のために過剰な負担をしていると感じている。受給者のほうは、財政的な理由で給付を削減するのはけしからんと感じている。一方で、社会保障は制度で規定されており、白紙から考えるわけにはいかないので、基本的な仕組みがわからないと論じられない。 ●本書は、そのような関心と悩みを持っている一般の方々や大学生向けに執筆した社会保障の概説書である。特定の学問的な方法論にはこだわらず、社会保障を知るために必要十分な情報を、バランスよく執筆することに努めた。 3,300円
海外進出企業総覧(国別編) 2022年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2022年版では約3万3,000社)を収録。中国、タイ、シンガポール、インドネシア、ベトナムなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。主な掲載項目現地法人編日本側出資企業名及び出資比率現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名所在地電話番号進出年月資本金従業員数(日本側派遣者数) 売上高収支状況事業内容支店・駐在員事務所編日本企業名支店・駐在員事務所名代表者名所在地電話番号従業員数(日本側派遣者数) 開設年月集計編進出国別・年次別現地法人数業種別・年次別現地法人数進出国別現地法人従業員数新規進出した現地法人一覧撤退・被合併の現地法人一覧…他 21,780円
究極のセールスレター
ダン・ケネディ/神田昌典/齋藤慎子米国で読み継がれる「超」定番、待望の日本版登場。『究極のセールスレター』は全米中のダイレクト・マーケティングにかかわる人々が必ずと言っていいほど参考にするバイブルである。実際、監訳者の神田昌典氏(『60分間・企業ダントツ化プロジェクト』『あなたの会社が90日で儲かるの著者』)をして「(本書で紹介されている)セールスの公式は、危険なほど効果的である。正直なところ、アカデミックにマーケティングを研究する人たちは、口が裂けても言えないセールスの真実であろう」と評している。著者であるダン・ケネディは米国のダイレクト・マーケティング界のグルと呼ばれている人物。コンサルタント、あるいは、セールスレターのコピーライターとして一度でも雇ったことがあるクライアントのうち、繰り返して依頼をしてくれるところが約80パーセント。そして、彼が書いたセールスレターに対して、報酬は日本円にして200万円～300万円（！）、それに加えて使用回数と成果に基づくロイヤルティが払われている。これほどのグルが実際に仕事をするうえで使っているのとまったく同じプロセスが本書では紹介されている。「お客を理解する」「売り物を理解する」といった「超」基本的なことから、「文末の『追伸』の書き方」「封筒のデザイン」「文章レイアウト」など、プロならではディテールへのこだわりまでが解説されている。シンプルではあるが、一生役に立つ本と言える。 1,760円
「専門家」以外の人のためのリサーチ＆データ活用の教科書
米田恵美子あなたの会社はリサーチ費用を無駄にしていませんか？リサーチ提案書から、問題解決、外注時の注意点、データで「ノー」と結果が出たときの対応まで解説。「リサーチとデータ活用、この２つの必須スキルを１冊で学べたら…」と考える方は多い。本書を読めば、リサーチ＆データ活用を「まとめて」「ざっくり」「一気に」理解できる。リサーチして、そこで得たデータを分析して、グラフを書いただけで終わらない！企業の、ビジネスの課題を解決するための１冊。マーケティング力と問題解決力を高める２大分野を最速マスター！著者・米田恵美子氏は20年以上、P＆Gに勤務し、リサーチやデータ分析を、商品開発や新たなマーケティングプラン、ブランド戦略、経営戦略に活用していく役割をもつ部署、CMK（消費者市場戦略本部）に在籍していた。そこで、「柔軟剤の定義を変えてしまった」防臭柔軟剤レノア、「それまでの世の中に存在しなかった」消臭芳香スプレーのファブリーズなどの開発、市場導入、ブランド育成に、リサーチ＆データ活用で貢献した経験をもつ。レノア、ファブリーズが導入されると、消臭芳香剤市場や柔軟剤市場が活性化され、それぞれの市場規模が２倍に成長。イノベーションは優れたアイデアやひらめきだけで起きるのではない。リサーチ、データ分析、データ活用も不可欠。本書を通じて、専門家はもちろん、専門家以外の方々にも、「イノベーション」のためのリサーチ&データ活用の本質を知ってほしい。 2,090円
東大ケーススタディ研究会　伝説の「論理思考」講座
東大ケーススタディ研究会/白木湊 35万部「東大ノート」シリーズ『フェルミ推定ノート』『ケース問題ノート』『ディスカッションノート』の東大ケーススタディ研究会、最新刊。 ★戦略系コンサルファーム内定率、驚異の82％！★ 門外不出の「伝説の講座」を書籍化！答えのない問題を「広い視野」「深い考察」で解決する思考法と、そのトレーニング法を体系化。厳選されたケース問題を通じて、誰でも「論理思考の達人」になれる！ ★論理思考にまつわる「疑問」がいっきに解決！★ ・「論理的な思考」「そうでない思考」を分ける客観的な基準とは？・どうすれば「十分に深く考えられた」と判断できるのか？・どうすれば「十分に広い視野で考えられた」と判断できるのか？ →「3ステップ」で、誰でも「広く・深い・論理的な思考」が身につく！ 1,980円
ＩＴロードマップ　２０２２年版
野村総合研究所ＩＴ基盤技術戦略室ＮＲＩセキュアテクノロジーズ企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、ＳＥ・・・。ＩＴをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にＩＴの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新ＩＴ（情報技術）の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測します。 2022年版では、スーパーアプリ、ハイパーロケーション技術、AI2.0、処方的アナリティクスなどについて詳しく解説します。 2,970円
Japan Company Handbook 2022 Spring (英文会社四季報 2022 Spring号)
TOYO KEIZAI.INC JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,864 companies' earnings forecasts revised until March 15,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,864 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations. 9,180円
イノベーターのためのサイエンスとテクノロジーの経営学
牧兼充現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文（定量論文）を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。 2,860円
経営学入門
青島矢一/榊原清則商学部・経営学部の学生の多くが「経営学を勉強することにどんな意味があるのだろうか？」という疑問を抱いていることでしょう。「経営学は儲かる方法を教える学問なのか？それにしては、名経営者といわれる人たちがみな経営学を学んだわけでもないし、そもそも『儲かる方法』なんて学問の対象になるのか？」というもやもやした思いを持ったまま卒業していく学生も少なくありません。本書は、そういった経営学部生の「もやもや」を解消し、経営学を学ぶ意義をわかりやすく説き、戦略論、組織論、会計学、マーケティングといった経営学の各学問分野が、どのように相互につながっているのかを解説します。商学部・経営学部１年生だけではなく、社会人の学び直しにも役立つ一冊です。 2,420円
市場首位の目指し方（経営戦略の実戦（３））
三品和広 ■日本の経営戦略論の第一人者、三品教授による最強の経営戦略ケース集第２弾 ■998の対象市場から、市場占有率を逆転した102ケースを取り上げる ■新旧交代劇が生じた148市場で何が起きたのか？　正攻法を学ぶ ■本巻のメイン読者は、実務階層組織ユニットの管理者、担当者。対象企業数は150 ■終章の「市場占有率の統合理論の素描」と５つの命題は必読 ■グローバル占有率の攻防戦に勝つための武器を手に入れる 9,900円
ゼネコン５．０
アーサー・ディ・リトル・ジャパン/古田直也/南津和広/新井本昌宏「技術があれば、仕事がくる」はもはや通用しない！戦略を考えても仕方がない？ ”横並び”だった業界に求められる変化と”勝ち筋”の考え方「業界OS」のアップデートが求められる関係者待望の「経営戦略」の教科書本書では、これまで業界・企業のあり方を左右してきた「業界OS」の議論が、企業価値最大化に向けたアップデートの出発点となるように努めています。【主要目次】第１章　建設インフラ・建材業界の概観　ゼネコンの歴史と変遷　建設業界の構造　国内建設市場の成長性　国内と海外の違い　新たな技術第２章建設インフラ・建材業界の最新トピック　デジタルテクノロジー　SDGｓ、素材循環　ゼネコンの機能化(ソリューション提供への進出) 　ストック・リニューアル第３章　ゼネコンの抱える課題　よく耳にする「課題」　土木・建築の特徴　真の課題＝わが国建設業界の「業界ＯＳ」　業界OSの副作用による「二重苦」　もう１つの論点：建設業界は本当に特殊なのか？第４章　日本のゼネコンの戦略オプション　国内市場における戦略オプション　土木の戦略オプション　建築の戦略オプション　新規事業開発の戦略オプション第５章　ゼネコンに対する処方箋　物流施設における事業戦略　フロントローディング　標準化　施工計画書作成の刷新　技術の棚卸　品質問題対応　古くなった「業界OS」の先へコラム　ゼネコンの文化・風土　（１）建設業界は特殊な業界コラム　ゼネコンの文化・風土　（２）全能型リーダーが部下を従えるコラム　ゼネコンの文化・風土　（３）マネジメントの自前主義コラム　製造業を知る　（１）建設業界人の製造業のイメージコラム　製造業を知る　（２）製造業事例から建設業界の設計レベルを知るコラム　製造業を知る　（３）製造業の情報システム投資失敗事例を活用コラム　土木現場訪問記 2,860円
先生、どうか皆の前でほめないで下さい
金間大介ほめられたくない、目立ちたくない、埋もれていたい……。今、こんな若者が激増している。・「成功した人もしない人も平等にしてください」・選択の決め手はインフルエンサー・「浮いたらどうしようといつも考えてます」・ＬＩＮＥグループで育まれた世界観・もう「意識高い系」とすら言わない・上司からの質問を同期に相談する・自分に自信はないけど社会貢献はしたい令和の時代の重大異変を、イノベーションとモチベーションの研究家が徹底分析！ 1,650円
一橋ビジネスレビュー　２０２２年ＳＰＲ．６９巻４号
一橋大学イノベーション研究センター私たちがめざすべき社会とは、多様な人々が分け隔てられることなく、自らの特徴を活かせる社会である。本特集では、ビジネス創造を通じたマイノリティーによる市場活動への参加に注目し、分け隔てなく参加できることが豊かで持続的な社会の実現に不可欠であることを検討する。インクルージョンやダイバーシティーの問題は、人権や社会的福祉の問題であると同時に、ビジネス創造と市場創造の問題でもある。マイノリティーが果たす役割を多面的に捉えることで、市場機会の発見・創造からビジネス創造に至る一連の過程を明らかにしたい。主な執筆者：軽部大／米倉誠一郎／橘樹（一橋大学）、鹿住倫世（専修大学）、杉山文野（ニューキャンバス）、星川安之（共用品推進機構）、中邑賢龍（東京大学）、島田由香（ユニリーバ・ジャパン）。インタビューは、垣内俊哉（ミライロ代表取締役社長）、武田和也（Retty代表取締役CEO）。ビジネスケースは、アイリスオーヤマ、カイハラ、スークカンパニー。 2,200円
社会保障論I［基礎編］
香取照幸理念・哲学から年金・医療の制度、運用の基本まで、初学者向けの最良テキスト人気講義を待望の書籍化！【内容紹介】社会保障を始めるにあたって／近代社会保障制度の創設／福祉国家の理念と発展／日本の社会保障制度の基本的考え方／国民皆保険と国民皆年金／社会保障を取り巻く経済社会情勢の変化／経済・財政・社会保障の一体改革／数字で見る社会保障／各国の社会保障制度を概観する／ライフサイクルの変化と社会保障／社会保障の所得再分配機能／主要な産業としての社会保障／国家財政と社会保障／日本の社会保障制度の国際的評価 etc. 3,520円