大前研一 「7割経済」で勝つ 新デジタルシフト

【内容紹介】
ウィズコロナ時代、ビジネスに勝つ要諦は、デジタルとリアルの融合にあり！
コロナの影響で経済規模が7割まで縮小した現在、従来の手法でビジネスに勝つことはできません。
遊休資産をデジタルの力でカネのなる木に生まれ変わらせるアイドルエコノミーの全貌、そのアイドルエコノミーが世界で最も進んでいる中国の最新事情など、大前研一氏をはじめとする豪華執筆陣たちが新しい経済と今後のビジネスの在り方を示します。

〈はじめに〉
新型コロナウイルス禍にあって、「7割経済」という言葉がクローズアップされている。文字どおり、コロナによる人々の消費行動や働き方の変化によって企業の売上高が激減し、経済規模がコロナ前の7割程度まで縮小してしまったことを示している。
経済規模が縮小してしまっても、そのなかで勝者になればいいのである。現在は、インターネットによって新しいビジネスが続々と生まれている。とくに本書で主に取り上げる「アイドルエコノミー」は、眠っている遊休資産をテクノロジーを活用して利益を生ませるという意味では、「7割経済」で勝ち抜くための最適な手段といえる。
海外ではテクノロジーを活用することで、従来の業界の枠組みを根底から破壊するようなサービスが続々と生まれている。さらに、つい最近まで新興国と呼ばれていた国がテクノロジーによって、一挙にイノベーション大国に変貌することが現実に起こっているのである。
もちろん、新しいテクノロジーが生まれることによって、新たなリスクや課題が生まれることも事実である。本書ではそのような側面にも目を向けた。本書によって、テクノロジーが生み出す新たなエコノミーの姿を、読者が正しく理解することを切に願っている。
【著者紹介】
[著]大前 研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベスト