森田秀一/インプレス総合研究所 10件

動画配信ビジネス調査報告書2022 [生活に浸透する動画配信、ネット同時配信もついに本格スタート］
森田秀一/インプレス総合研究所長引くコロナ禍は、人々のライフスタイルや消費活動に大きな影響を与えており、特にメディア視聴や動画視聴に関心が集まり、動画配信業界は大きな追い風となっている。初年度となった2020年度の1年にとどまらず、2021年度も堅調に拡大し、2022年度になっても市場は引き続き拡大を続けている。有料の動画配信サービスの利用率は昨年から3.3ポイント増加し28.9％に達した。このような中、動画配信サービスの競争は激化しており、よりサービスの多様化が進んでいる。オリジナルコンテンツや独占配信のさらなる拡充、サービス価格の大幅な値上げといった動きが見られる中、終了するサービスもある。在宅時間の増加に伴い、YouTubeの人気もさらに高まり、YouTuberの存在感もますます大きくなっている。量・質ともに向上し、投下される広告費も拡大が続いている。他方、テレビ放送のネットでの同時配信がいよいよ開始された。スマートTV（コネクテッドTV）の普及により、ネット配信を大型のテレビで視聴することも一般化している。テレビ放送でなくても、リアルタイム・追っかけ再生・直近の見逃し配信はADVOD、それ以前のアーカイブはSVODといった構図となり、スマホやスマートTV等でいつでもテレビ番組を見られるようになった。本書は、コロナ禍を経てニューノーマル時代となり、ますます活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況、業界構造などについて徹底分析するほか、国内の注目すべきサービスの概要をそれぞれ解説する。合わせて、インターネットユーザーの動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。今後の動画配信ビジネスを展望する、動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。 93,500円
動画配信ビジネス調査報告書2021
森田秀一/インプレス総合研究所 2020年度はまさに新型コロナウイルス感染の感染拡大による問題で一色の1年であった。長期の外出自粛、テレワークの普及などによって社会生活が一変する中、既存ビジネスへの影響も大きかった。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズが高まり、急速に利用が拡大するとともに、動画の視聴スタイルも大きく変化した。昨年調査時点でキャズムを超えていた有料の動画配信サービスの利用率はさらに4.1ポイント増加し25.6％に達した。また、YouTubeの人気もより一層高まり、視聴人数は飛躍的に増加し2020年9月の月間利用者数は6500万人を記録したという。さらには、音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてのPPV（有料オンラインライブ配信）も急速に立ち上がった。有料無料どちらも含めてインターネット経由で動画を視聴することが消費者にすっかり浸透したと言えるだろう。一方、テレビ放送のインターネットでの同時配信の動きも着実に進んでいる。NHKプラスのスタートに加え、2020年の秋にはTVerにて「日テレ系ライブ配信」のトライアルが行われた。動画配信が浸透し人気が年々高まっている中、今後、テレビ局に求められるのは、複雑なメディア環境の存在を前提としたビジネスモデル作りであろう。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、コロナ禍における動画配信市場の現状を分析し今後を展望する。また、2章では、国内の注目すべきサービス・事業者の概要をそれぞれ解説。3章、4章において、インターネットユーザーの映像や動画の視聴状況、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。 93,500円
動画配信ビジネス調査報告書2020[With／Afterコロナで変わる社会、動画配信の今後を占う］
森田秀一/インプレス総合研究所定額制サービスが定着し市場が拡大してきた動画配信ビジネス（は、事業者の競争がますます激化している。AppleTV+ やディズニー＋が開始され、KDDIとテレビ朝日によるTELASAが始まるなど大型プライヤーによる動きも続いている。完全オリジナルコンテンツの制作、あるいはTVドラマと連動したオリジナルコンテンツの展開、独自の料金・ポイント制度、ECや電子書籍サービスなど、各社が様々な戦略で施策を展開し激しく覇権を争っている。一方、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerやABEMAに代表されるAdVODも大きく伸長。ネット同時＆見逃し配信のNHKプラスがスタートし、今後は民法各社にも影響を与え、放送と通信の融合が進むとみられる。他方、2019年末から新型コロナウイルス感染症が世界中で拡大し社会に様々な影響が表れている。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズは高まり急速に利用が拡大し動画の視聴スタイルも大きく変化した。動画配信サービス事業者による作品の無料公開、コンテンツホルダーによるYouTube等を通じたプレミアムコンテンツの無料配信など、「STAY HOME」を応援する施策も数多く実施された。音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてライブ動画の配信も活発に行われている。首都圏を中心に発令されていた緊急事態宣言が解除され、経済や人々の活動は少しずつ動き出している。しかし、With／Afterコロナでは世界が大きく変容していくだろう。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、With／Afterコロナにおける動画配信市場の今後を展望する。動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。 93,500円
動画配信ビジネス調査報告書2019
森田秀一/インプレス総合研究所 DVDやブルーレイなど映像パッケージ作品の売り上げが低迷する中、好きな時間に好きな場所で映像を視聴できる動画配信ビジネスの市場に注目が集まっている。近年、定額制サービスが定着した動画配信ビジネス（VOD：Video on Demand）であるが、NetflixやAmazonに加え、DisneyやAppleも独自の動画配信サービスに参入を発表。競争がますます激化する中、国内ではAbemaTVとドワンゴや、日本ケーブルテレビ連盟とHuluなど、海外勢への対抗した提携が相次いでいる。一方、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerに代表されるAdVOD（Advertising Video On Demand：無料動画配信）が大きく伸長しており、ウェブサイト等でのスポット的な動画配信も増加傾向にある。加えて、ユーザー投稿による動画では、YouTuberやVTuberの存在感がますます大きくなるとともに、TikTokが大ヒット、連動して動画広告市場は急速に拡大している。またネット同時配信にむけても大きく動き始めている。加えて、コンテンツの動画化が進んでおり、レシピやオウンドメディア、採用、企業内教育など様々な分野で動画コンテンツの活用が進み、それを支える動画ソリューション事業者の業績も好調である。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説する。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後の動画配信ビジネスを展望する。 93,500円
動画配信ビジネス調査報告書2018[リニア配信・広告・オリジナルコンテンツ等、差別化を図る事業者の戦略を追う]
森田秀一/インプレス総合研究所好きな時間に好きな場所で映像を視聴できる動画配信ビジネス（VOD：Video on Demand）の市場に注目が集まっている。近年、国内外の事業者により様々な動画配信サービスが開始され、パソコンやスマートデバイス、テレビ、ゲーム機など視聴環境も広がりをみせている。サービス形態は、NETFLIXやHulu、dTVなどに代表される定額料金で見放題となるSVOD（Subscription Video on Demand）、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerに代表されるAVOD（Advertising Video On Demand：無料動画配信）など多様化を見せ始めている。さらには、LIVE動画/LIVE配信サービスも普及し始めており、いわゆる投げ銭（ギフティング）による市場も立ち上がってきている。 2017年度は、放送型のAbemaTVが、話題性のあるオリジナルのコンテンツを多額をかけて制作配信、Amazonプライム・ビデオやNetflix等を中心に各サービスがオリジナルコンテンツを精力的に増強した年と言える。一方、リニア配信にも注目があつまっており、チャンネル型にリニア配信の「dTVチャンネル」といった新しいサービスが開始された。そこで、活発化する動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説する。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後の動画配信ビジネスを展望する。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要をそれぞれ解説する。さらにはインターネットユーザーの動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査。動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。 93,500円
動画配信ビジネス調査報告書2015
森田秀一/インプレス総合研究所動画配信市場は順調に成長しており、海外事業社の日本参入も相次いています。2015年9月2日には全世界最大手「Netflix」の国内サービスも開始されました。本書では、活発化する動画配信ビジネスに関して、最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルについて徹底分析するほか、米国をはじめとする海外の代表的な動き、また国内・海外の注目すべき事業社の概要と戦略をそれぞれ解説します。また実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態をまとめました。単純計算だけではなく、「利用体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸に基づくExcelの数表とグラフもCD-ROMに収録していますのでぜひご活用ください。 74,800円
VRビジネス調査報告書2018
森田秀一/インプレス総合研究所エンターテインメントに限らず、VRの業務での活用が進み始めています。企業の研修やトレーニング、設計・デザイン、不動産の内見など、BtoB、BtoBtoCのどちらでも様々な分野で活用し、業務の課題解決、生産効率の向上、顧客満足度の向上等への取組が始められています。本報告書は、このVRのビジネス活用に焦点をあてて、市場の全体動向、産業別の動向、関連企業の動向、消費者の体験状況などを多角的に調査しまとめたものです。第1章「VR市場の概要」では、VRの定義やデバイス、配信プラットフォームなどの基本を解説した上で、VRの業務活用の現状、市場規模、課題、今後の展望について解説します。第2章「産業分野別の現状と展望」では、「建設・不動産」「製造業」から「周辺サービス」までの12分野のそれぞれの用途別に、現況、メリット、主なプレイヤーやサービス、課題についてまとめています。また、幾つかの用途については、市場成長性も掲載しています。第3章「企業動向」では、VRに関連する代表的な企業や特徴的な企業について、取組概要や今後の展望を掲載しています。第4章「VR体験に関するユーザー調査」ではモバイルユーザーに対して実施したアンケート調査の結果を掲載しています。約1万に対してVRの認知度や使用の経験を聞くとともに、実際にVRを体験した約1000人に対しては、体験した場所や内容、満足度、所有するデバイスや購入意向、さらには勤務先での業務活用の可能性などについて、まとめています。第5章「主要なVR／MR／ARデバイス」では、デバイスをハイエンド、スタンドアローン、モバイルハイエンド、モバイルローエンド、MR、ARに区分して、計16機種について解説しています。 74,800円
動画配信ビジネス調査報告書2017
森田秀一/インプレス総合研究所本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、第1章で歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、第2章では、国内・海外の注目すべき46の動画配信サービスの概要を個票形式で紹介する。また、インターネットユーザーの有料の動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにしている。単純集計だけではなく、「料金体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸に基づくExcelの数表とグラフも提供している。 74,800円
動画配信ビジネス調査報告書2016
森田秀一/インプレス総合研究所 2015年度は世界最大手Netflixの参入や、Amazonによるプライム会員向け映像配信サービス「プライム・ビデオ」の開始など大きな動きがありました。一方で、事業提携を含めた各社の取り組みも活発化しています。民放テレビ5局は見逃し番組配信ポータルサイト「TVer」を開始し、テレビ朝日とサイバーエージェントによる無料ネットテレビ局「AbemaTV」開局など新しいサービスが開始されています。このように動画配信ビジネス市場全体が盛り上がりを見せており、今後動画配信ビジネスが本格的に拡大することが予想されます。本調査報告書では、動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネスモデルや収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説し、今後の動画配信ビジネスを展望しています。 ■本書のポイント 1. 最新概況や業界構造、ビジネスモデル、収益モデルなどについて徹底分析 2. 45の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介 3. 「有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査」と「有料動画配信サービス利用者の利用状況調査」を掲載 4. 利用動向調査データ結果の集計結果（Excel形式データ）を収録 74,800円
ウェアラブルビジネス調査報告書2016
森田秀一/インプレス総合研究所本書は、ウェアラブルビジネスの市場概況、企業のビジネスおよび個人利用の最新動向、定量調査に基づいたユーザーの利用意向、製品動向、今後の展望など、ウェアラブルビジネスの今を多角的に分析した内容となっている。ウェアラブル端末メーカーやソフトウェア開発事業者、通信事業者、その他さまざまなプレイヤーが今後の戦略をたてる上で必要となる情報をまとめた報告書である。第1章の「市場概況」では、ウェアラブル市場を理解するうえで不可欠な市場の動向、ウェアラブルデバイスの利用用途やプレイヤーを整理した産業構造の分析、最新の企業および消費者の利用動向や今後の展望などを中心に分析している。第2章の「国内・海外企業の動向」では、国内7社および海外23社の動向をまとめている。EPSONやFitbitなどのデバイスメーカー、NTTデータなどのソフトウェア開発者などのビジネス事例などを掲載。海外企業が行っているウェアラブルデバイスを利用した新しいビジネスについて解説している。第3章の「ユーザーの利用実態と非利用者の今後の利用意向」では、スマートフォン利用者を対象としたアンケートの調査結果を掲載している。調査は、2015年11月~12月にかけて実施しており、ウェアラブルデバイスの利用者と非利用者それぞれに対して利用動向調査を行っている。利用実態調査は「性年代別」「利用しているデバイス別」、非利用者には調査項目は、ウェアラブルデバイスの利用率や利用している機能、利用頻度、決済機能の利用、企業や健康保険組合から配布された時の利用意向など25の調査項目を掲載している。第４章の「製品動向」では、ウェアラブルデバイスを4分類し、全47デバイスの特徴を解説している。 93,500円