東洋経済新報社 159件

日本の企業グループ　2017年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全32,409社の最新データを収録。 ●●収録情報●● ■本編グループ親会社ごとに基礎データを掲載会社名連結・持分法適用の区別郵便番号所在地電話番号代表者名設立年月資本金持株比率従業員数決算期売上高純利益配当有無事業内容を掲載。親会社索引、関係会社索引 ※索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 ※関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 20,900円
株価総覧　2017年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1500ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ── いまこそ長期の波動で株価を見るべき時です。他に類書のない“株価年鑑”、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくりとご研究下さい。 ★★上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実★★ (1)東京・名古屋・札幌・福岡の４市場、 (2)マザーズ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board・JASDAQの上場全銘柄に加えて、 (3)その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等)、 (4)2016年中に上場廃止した銘柄も収録。併せて上場全社について公開上場来(JASDAQ市場から上場した会社は公開来)の年足を収録しています。 ●●収録情報●● ■4市場場銘柄編■ 2016年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2630社について、上場以来の年足株価(高値・安値) 最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高最近10年間の月足チャートと出来高上場以来の年足高値・安値とその年月上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) ■新興市場銘柄・その他銘柄・2016年上場廃止銘柄編■ 新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1008社、その他銘柄222銘柄、2016年上場廃止70銘柄については、最近4年間の年足株価(高値・安値) 最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) 最近4年間の月足チャート上場年月と株価採録市場名上場以来の年足高値・安値とその年月最近4年間の1株当たり利益最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2016年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) ■2017年版の巻末特集■ ＜2016年時価総額ランキング＞（※「カマ首足」で読む相場と注目銘柄診断は2014年版で終了しました） (2)資料東証総合株価指数（TOPIX）の業種別推移日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移/日経平均株価(225種)の採用銘柄・変更履歴 15,400円
会社財務カルテ　2017年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・上場している一般事業会社と銀行あわせて3,550社（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。・貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つの視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」については、同業種内で比較した評価（格付け）を算出しています。・巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。 ●●収録情報●● ■一般事業会社・銀行共通基本情報証券コード/社名/上場市場/上場年月/東証業種/東洋経済業種/会社プロフィール/事業構成比率 ■一般事業会社【貸借対照表】資産合計/流動資産/現金・預金/受取手形・売掛金/棚卸資産/固定資産/有形固定資産/無形固定資産負債合計/流動負債/支払手形・買掛金/短期借入金・社債/固定負債/長期借入金・社債純資産合計/自己資本/資本金/資本剰余金/利益剰余金/△自己株式/評価換算差額等合計/非支配株主持分【BS 26,400円
地域経済総覧　2017年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約850ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに地方自治体名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・いまや人口減少で地方自治体の存続自体が危ぶまれています。経済再生や雇用の確保、社会福祉など、生き残りのためのさまざまな方策が真剣に模索され始めています。人を呼び込むための環境づくり、安心して暮らせるためのまちづくりのほか、成長力や利便性、財政健全度など、地方自治体の“成績”に対する注目度も高まってきています。・1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。・2016年9月20日までの市町村合併に対応。 ●●目次●● ●特集「2015年国勢調査・人口速報集計」「2014年経済センサスー基礎調査」　最新の都道府県・市区町村ごとの人口・世帯数を５年前との比較とともに掲載。さらに業種別事業所数・従業者数もあわせて掲載。各自治体の人口・世帯および産業構造の現状を反映。 ●都道府県別データ面積／都市計画区域・市街化区域面積／地価／住民基本台帳人口・人口動態・世帯／国勢調査／将来推計人口／県民経済計算／都道府県財政／事業所／農林水産業／工業／建設／運輸／商業／サービス業／企業活動／家計・所得／雇用・労働／預貯金・保険／消費／自動車／情報・通信／医療・保健／福祉／教育／文化／住宅／環境／安全・社会環境／府県間流動（転出入・旅客・貨物・大学進学）など ●市区別 13,200円
海外進出企業総覧（会社別編）　2016年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約2000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● 『海外進出企業総覧国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(2016年版で約4,800社)別に編集。現地法人の詳細データを親会社の情報と同時に一覧できます。 ■主要産業別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。 ●●収録情報●● 【会社別にみた海外現地法人】出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(2016年版は約2万8,900社)を掲載(現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載)。【日本側出資企業の最新情報】上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容【海外現地法人の基本データ】日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的【会社別にみた海外支店・駐在員事務所】支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月【主要集計表】 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の 24,200円
海外進出企業総覧（国別編）　2016年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2016年版では約2万9,000社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 ●●収録情報●● 【現地法人編】日本側出資企業名及び出資比率現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名所在地電話番号進出年月資本金従業員数(日本側派遣者数) 売上高収支状況事業内容【支店・駐在員事務所編】日本企業名支店・駐在員事務所名代表者名所在地電話番号従業員数(日本側派遣者数) 開設年月【集計編】進出国別・年次別現地法人数業種別・年次別現地法人数進出国別現地法人従業員数新規進出した現地法人一覧撤退・被合併の現地法人一覧…他 24,200円
外資系企業総覧　2016年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● 　政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,158社の最新動向を一挙掲載。 ●●収録情報●● ■主要1,160社の詳細データ資本金5,000万円以上かつ外資比率49%以上の外資系企業を主体に、編集部が主要企業と判断した外資系企業、有力外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/株主/外資比率/事業所/事業内容/仕入先・販売先/ブランド/取引銀行/輸入・輸出比率/従業員数/採用状況/大卒初任給/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/役員/業績/特色と近況/親企業の概況 ■その他有力外資1,998社の主要データ主要企業以外で、外資比率20%以上の企業、外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/従業員数/事業内容/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/株主/外資比率/親企業の国籍 ■索引日本語社名業種別親企業の国籍別英文社名海外の親企業本社所在地 ■分析最新データで見る外資系企業動向 ■集計業種別社数業種別資本金規模業種別従業員規模業種別設立状況業種別外資比率業種別親企業の国籍 ■ランキング資本金従業員数売上高採用人数新 20,900円
会社財務カルテ　2016年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・上場している一般事業会社と銀行あわせて3,502社（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。・貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つ視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」については、同業種内で比較した評価（格付け）を算出しています。・巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。さらに、IFRS（国際会計基準）適用会社一覧／適用予定会社、全事業会社の設備投資／研究開発費ランキングも掲載しました。 ●●収録情報●● ■一般事業会社・銀行共通基本情報証券コード/社名/上場市場/上場年月/東証業種/東洋経済業種/会社プロフィール/事業構成比率 ■一般事業会社【貸借対照表】資産合計/流動資産/現金・預金/受取手形・売掛金/棚卸資産/固定資産/有形固定資産/無形固定資産負債合計/流動負債/支払手形・買掛金/短期借入金・社債/固定負債/長 26,400円
株価総覧　2016年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1500ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● 投資家必携！全上場銘柄の長期株価推移。類書のない“株価年鑑”、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくりとご研究下さい。 ■上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実 (1)東(含むマザーズ)・名(含むセントレックス)の2市場、 (2)地方取引所(含むアンビシャス、Q-Board)および (3)JASDAQの上場全銘柄に加えて、 (4)その他証券(ETF・REIT等)、 (5)2015年中に上場廃止した銘柄も収録。併せて上場全社について公開上場来(JASDAQ市場から上場した会社は公開来)の年足を収録しています。 ●●収録情報●● ■4市場銘柄編 2015年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2576社について、上場以来の年足株価(高値・安値) 最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高最近10年間の月足チャートと出来高上場以来の年足高値・安値とその年月上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) ■新興市場銘柄・その他銘柄・2015年上場廃止銘柄編新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1036社、その他銘柄205銘柄、2015年上場廃止74銘柄については、最近4年間の年足株価(高値・安値) 最近1年間 15,400円
スーパーマーケット総覧　2015年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1200ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・全1094社の店舗展開・事業展開と約18800店舗の最新データと、各社が運営する1421店舗ブランドを収録・異業種参入をはじめ激しい競争環境の中、再編や合従連衡が進むスーパーマーケット業界、ライフラインとして日々私たちの生活に欠くことのできない食品スーパーマーケットを中心に独自のアンケート調査と取材に基づき、全国にある総合・食品スーパーマーケットの最新情報を網羅。業界研究をはじめ多種多様な用途にご活用下さい。・全国のどのまちにどのような店舗があるか、都市名索引を掲載 ●●収録情報●● 【企業編】・基本情報（社名・住所・設立・従業員数・URL等）・業績・財務・店舗展開・事業展開（ネットスーパー展開・フランチャイズ展開・ボランタリーチェーン加盟等）・ポイントカード・主要仕入先・ＰＢ（プライベートブランド展開）・ブランド展開（店舗ブランドと総店舗数）【店舗編】・店舗ブランド名・店舗名・運営社名（組織名）・住所・電話番号・営業時間・駐車台数・面積・従業員数・業態・立地 24,200円
全国大型小売店総覧　2017年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1500ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。 ■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000平方メートル超）を収録した、わが国最大規模のデータベース。 ■2016年7月時点で営業中の21,108店舗のほか、新規出店予定355案件や変更（増床）予定店舗の情報も収録。立地法下の“新鋭店”がリードする業界・商圏の再編動向をフォロー。 ●●収録情報●● ■新設・増床予定店を含む全国の大型店21,463店の最新情報集計情報　[都道府県・市区町村別店舗数、店舗面積、店舗面積ランキング] 基礎情報　[店舗名、郵便番号・住所・TEL、設置者] 開店情報　[店舗面積、変更（増床）予定（年月・面積）、新設届出年月、開店予定年月、撤退予定年月] 営業情報　[業態、小売業者数、主要取扱販売品、開店・閉店時刻] 核店舗情報　[核店舗の企業名・店舗面積] 立地情報　[店舗の立地、駐車場・駐輪場収容台数、最寄駅・近接幹線道路] ■最近の動向がわかる各種集計表 1.都道府県別の店舗数、店舗面積 2.開店年次別店舗数（既存店、都道府県別） 3.店舗面積規模別店舗数（既存店、都道府県別） 4.業態 33,000円
地方自治体財務総覧　2016年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに自治体名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・全都道府県・東京23区・全市合計860自治体のうち、2016年3月末までに各自治体のHPで、2012年度から2014年度の財務4表(貸借対照表・行政コスト計算書・純資産変動計算書・資金収支計算書）を一部項目でも公表している756自治体の財務諸表を収録。・総務省方式改訂モデル(普通会計・連結）・基準モデル（単体・連結）などで分類、先行発表の「統一基準」5都市や、独自モデルの東京・大阪府等も収録。自治体1ページで財務諸表約60項目に加え、健全化判断比率の諸比率も掲載。現金主義の地方財政に加え、「公会計」で自治体の財務状況がより明瞭になります。 ●●収録情報の例●● 【掲載756自治体共通項目】都道府県名、都市名（都道府県の場合は都道府県名）、都市コード、面積、議長報酬、議員平均報酬、知事市長報酬、全職種（職員数、給与）、一般行政職（職員数、給与、平均年齢）人口（住民基本台帳）、歳入総額、歳出総額、実質収支、経常収支比率、財政力指数、健全化判断比率、地方債現在高、債務負担行為額、積立金現在高【改訂モデル　（普通会計と連結）に収録】貸借対照表資産合計、公共資産合計、有形固定資産合計、有形固定資産合計、投資等合計、流動資産合計、歳計現金/連結は資金、負債合計、固定負債合計、流動負債合計、地方債・借入金、純資産合計、公共資産等整備国県補助金等、公共資産等整備一般財源等行政コスト計算 20,900円
日本の企業グループ　2016年版
東洋経済新報社【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツにコードや社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全31,719社の最新データを収録。 ●●収録情報●● ■本編グループ親会社ごとに基礎データを掲載会社名連結・持分法適用の区別郵便番号所在地電話番号代表者名設立年月資本金持株比率従業員数決算期売上高純利益配当有無事業内容を掲載。 ■親会社索引、関係会社索引索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 20,900円
ラクラク使いこなす　会社四季報＋会社四季報オンライン
東洋経済新報社０１　四季報を使ってお宝銘柄を探そう！０２　【見出し】拾い読みで有望株を探す裏技を公開０３　上向き矢印は“サプライズ候補”の証しなのだ０４　ニコちゃんマークは“増額修正予備軍”だ０５　知っているつもり？四季報だけの「4つのPER」の使い方０６　PBRは「１倍」ラインが分水嶺０７　「増益率」を使った銘柄選びと落とし穴０８　インカムゲインも狙ってみよう！０９　ここを見れば“投資不適格企業”はすぐわかる！１０　株主優待は株主だけのおトクな特典１１　株価が上がる好業績会社はこの３パターン１２　「売上高」は利益の源泉！チェックを忘れるなかれ１３　経営者が意識する指標「ROE」の新常識１４　株価が動く増配と動かない増配１５　減価償却とのバランスがポイント！　設備投資額はココを見る１６　M&Aの標的となりやすい会社の共通点とは！１７　外国人投資家の注目銘柄はココでわかる１８　知らないと損する「自己株買い」の効果無料
東洋経済電子書籍　2015年ビジネス・実用ＢＥＳＴ100
東洋経済新報社 ※本コンテンツ内に設定している販売サイトへのリンクは、一部の端末では正常に動作しません。あらかじめご了承ください。　東洋経済新報社では、電子書籍を2010年から本格的に開始し、1300タイトル以上の作品をご提供しています。ラインナップも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、データ集、実用書など多岐にわたります。　本書では2015年1月～12月の売上集計をもとに、電子書籍の売上トップ100タイトルをご紹介いたします。皆様の読書体験の一助となれば嬉しく思います。無料
就職四季報プラス　2017年版（電子書籍オリジナル）
東洋経済新報社 ●概要『就職四季報2017年版』総合版・女子版には載っていないデータを一挙大公開！『就職四季報』と合わせて読むことで、各社の理解が深まります。編集長書きおろしコラムも収録し、さらに社名検索にも対応！（閲覧環境により、検索できない場合もあります） ●収録社数主要企業　約１２５０社（2015年9月に実施した独自調査結果を元に制作しています） ●収録項目　（会社によって「非回答」の場合もあります）【掲載ページ】総合版、女子版それぞれの掲載ページ。【企業理念】社是やモットーなども含む。【労働組合】労働組合または従業員組合の有無。【勤務時間】原則として本社勤務ケース。【特徴的な勤務体系】裁量労働制度、フレックスタイム制度、半日単位の有休制度などのユニークな勤務体系の内容。【住宅補助制度】独身寮、社宅、手当などの住宅関係の福利厚生制度とその内容。【女性最高役職】女性社員の最高役職。現役社員に限らないが、過去５年程度の実績。【女性キャリア例】女性社員の実際のキャリア例（役職名と年齢）。【研修制度】1年目と2～5年目の主な研修内容。【選考における交通費支給】採用プロセスにおける交通費支給の有無とその内容。【インターンシップ】今年度（15年4月～16年3月）のインターンシップ実施有無と概要、受入れ人数。 363円
就職四季報プラス　2016年版（電子書籍オリジナル）
東洋経済新報社 ●概要『就職四季報2016年版』総合版・女子版には載っていないデータを一挙大公開！『就職四季報』と合わせて読むことで、各社の理解が深まります。編集長書きおろしコラムも収録し、さらに社名検索にも対応！（閲覧環境により、検索できない場合もあります） ●収録社数主要企業　約１２５０社（2014年７～８月に実施した独自調査結果を元に制作しています） ●収録項目　（会社によって「非回答」の場合もあります）企業理念、労働組合の有無、特筆すべき勤務体系住宅補助制度の有無・内容女性最高役職、女性キャリア例選考における交通費支給 ●目次はじめに就職四季報プラスの見方・使い方 Part 1：マスコミ・メディア（放送、広告、新聞、出版など） Part 2：シンクタンク・コンサル・情報通信 Part 3：商社・卸 Part 4：金融（銀行、証券、生保、損保、信販・カード・リースなど） Part 5：メーカー１（電機、電子部品、住宅・医療機器、自動車、機械など） Part 6：メーカー２（食品、農林、化粧品、医薬品、化学、衣料、鉄鋼など） Part 7：建設・不動産 Part 8：エネルギー（電力・ガス、石油など） Part 9：小売り（デパート、コンビニ、スーパー、外食、家電量販・薬局など） Part 10：サービス（ゲーム、人材・教育、ホテル、レジャー、陸海空運など）コラム１　就職活動に客観情報が必要なワケとはコラム２　「働きやすさ」を表す３年後離職率コラム３　「女子版」「優良・中堅企業版」もおさえておこうコラム４　先輩が教える「就職四季報」使い方10ヶ条 363円
東洋経済電子書籍　2014年ビジネス・実用ＢＥＳＴ５０
東洋経済新報社 ※本コンテンツ内に設定している販売サイトへのリンクは、一部の端末では正常に動作しません。あらかじめご了承ください。　東洋経済新報社は明治28（1895）年に創立され、この度120周年を迎えます。　電子書籍は2010年から本格的に開始し、2015年5月現在、1000タイトル以上の作品をご提供しています。ラインナップも、経済・経営書、自己啓発、ノンフィクション、データ集、実用書など多岐にわたります。　本書では2014年1月～12月の売上集計をもとに、電子書籍の売上トップ50タイトルをご紹介いたします。皆様の読書体験の一助となれば嬉しく思います。無料
はじめての経営学
東洋経済新報社経営学の基本から最先端のトピックまでが一気にわかる！　日本を代表する経営学者が各分野についてわかりやすく解説した誌上ビジネススクール。経営戦略、組織論、マーケティングなどの主要９科目の講義、経営学３大雑誌の読み方・学び方、ブックガイドを収録。 1,056円