東洋経済新報社 164件

地域経済総覧 2022年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2021年9月21日までの市町村合併及び変更等に対応【主な掲載項目】特集「2016年経済センサス活動調査宿泊業、飲食サービス業」ランキング:事業所数対全産業比率、従業者数対全産業比率、売上(収入)金額対全産業比率、給与総額対売上(収入)金額比率、動産・不動産賃借料対売上(収入)比率市区別集計:事業所数、従業者数、売上(収入)金額、費用額、設備投資額豊富な地域データ・都道府県別データ面積/都市計画区域・市街化区域面積/地価/住民基本台帳人口・人口動態・世帯/国勢調査/将来推計人口/県民経済計算/都道府県財政/事業所/農林水産業/工業/建設/運輸/商業/サービス業/企業活動/家計・所得/雇用・労働/預貯金・保険/消費/自動車/情報・通信/医療・保健/福祉/教育/文化/住宅/環境/安全・社会環境/府県間流動(転出入・旅客・貨物・大学進学)など・市区別データ面積/可住地・都市計画区域面積/人口密度/人口動態/住民基本台帳人口-男女別・年齢別/世帯数国勢調査/地方公務員/都市財政/事業所・従業者数/農業産出額/工業/小売業・卸売業/大型小売店数/課税対象所得額/納税義務者数/新設住宅着工戸数/住宅数/住宅面積/家賃・間代/通勤時間/ 建築着工床面積/地価/保育所数/学校数および児童・生徒・学生数/図書館・体育施設数/劇場・音楽堂等施設数/乗用車・貨物自動車保有台数/病院・一般診療所数/歯科診療所数/医師数/介護サービス施設定員数/公共下水道普及率/ごみ排出量/都市公園面積/交通事故件数など・町村別データ面積/住民基本台帳人口(男女・年齢別)/人口動態/国勢調査/世帯数/町村財政/事業所・従業者数/農業産出額/工業/小売業・卸売業/課税/保育所数/公共下水道普及率など 11,880円
東洋経済ＡＣＡＤＥＭＩＣ　ＳＤＧｓに取り組む幼・小・中・高校特集Ｖｏｌ．２
東洋経済新報社 SDGsが国連で採択されて約6年。2030年の目標達成に向け、世界は「行動の10年」へと歩みを進めている。一人ひとりの行動がいずれ世界を変えうる現代、未来を創造する鍵となるのは「教育」だ。初等中等教育現場の現場における変革は著しく、SDGsを実現する取り組みが多様化し、「持続可能な社会の創り手」の育成の場として注目を集めている。本誌では、教育を通してSDGsを実現している事例を紹介し、SDGs・ESD教育の深化と多様性を象徴する初等・中等教育の真価に迫る。 990円
「会社四季報」業界地図 2022年版
東洋経済新報社コロナ後に伸びる業界・企業はどこか──。業界地図で、必ず見つかる! ついに累計200万部突破! 11年連続売上No.1、いちばん売れている「業界地図」最新版。 (全国大手書店各社調べ ) ◯株式投資 → 銘柄発掘、銘柄分析に ◯就活・転職 → 業界研究に ◯ビジネス → 顧客分析、新規開拓、研修に『会社四季報』記者が174業界、4000社を全力解説。業界の重要企業、提携関係、勢力図、シェア、市場規模、トレンドを見開きの「地図」の形で表示。業界の最新事情がひと目で分かる ■新規注目業界「脱炭素」「GAFA」「DX」「中央省庁」「半導体」「全固体電池」「次世代自動車」「キャッシュレス」「副業・学び直し」「CRO」「臨床検査・薬」「ペット」「YouTuber」「アウトソーシング(BPO)」「ソフトウェア」「産業機械」「リフォーム・リノベーション」など、大注目の業界・テーマが新登場! ■充実の巻頭企画・「2030年の天気図」 -業界の未来を大予測- ・「47都道府県のトップ企業」 -北海道から沖縄、知られざる有力企業- ・「業界市場規模ランキング」・「最新業界別年収ランキング」 ■4大付録 1.2021年秋公開「業界地図デジタル」特別ご優待 2.本書をWeb上で見られる 3.「シキホー! Mine」「会社四季報オンライン」「週刊東洋経済プラス」体験版(1カ月) 4.業界再編の系譜～銀行、鉄鋼などの激動の歴史がわかる～ 1,430円
全国大型小売店総覧 2022年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。 ■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店(店舗面積1000平方メートル超)を収録した、わが国最大規模のデータベース。 ■2021年7月時点で営業中の22,872店舗のほか、新規出店予定(342)案件や変更(増床)予定店舗の情報も収録。主な掲載項目 ■新設・増床予定店を含む全国の大型店22,800店の最新情報集計情報 [都道府県・市区町村別店舗数、店舗面積、店舗面積ランキング] 基礎情報 [店舗名、郵便番号・住所・TEL、設置者] 開店情報 [店舗面積、変更(増床)予定(年月・面積)、新設届出年月、開店予定年月、撤退予定年月] 営業情報 [業態、小売業者数、主要取扱販売品、開店・閉店時刻] 核店舗情報 [核店舗の企業名・店舗面積] 立地情報 [店舗の立地、駐車場・駐輪場収容台数、最寄駅・近接幹線道路] ■最近の動向がわかる各種集計表 1.都道府県別の店舗数、店舗面積 2.開店年次別店舗数(既存店、都道府県別) 3.店舗面積規模別店舗数(既存店、都道府県別) 4.業態別店舗数(既存店、都道府県別) 5.立地形態別店舗数(既存店、都道府県別) 6.開店年次・店舗面積規模別の店舗数(既存店、全国計) 7.開店年次・業態別の店舗数(既存店、全国計) 8.開店年次・立地形態別の店舗数(既存店、全国計) 9.市町村別の店舗数・店舗面積(既存店、新設予定店) 29,700円
都市データパック 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。各種の統計情報や独自に入手した最新データをもとに、まちの立ち位置が一目でわかります。各指標には全国順位も併記しており、各種のランキング表も充実。収録内容 ●「住みよさランキング」などすべての市区の最新情報を収録 ●都道府県、町村、政令指定都市区部など、すべての地方自治体をカバー ●全市町村ランキング(人口増減率、人口密度、個人所得など)を一挙掲載ーー目次ーー全国815市・特別区と47都道府県、926町村の最新データ掲載データ数市区データ: 100項目都道府県データ: 200項目町村データ: 40項目 ■市区編掲載データ (数値と全国順位を掲載) 【基本情報】市区役所住所・電話番号、市区長プロフィール、議員定数、各市区の特色・概況など【面積・気象】面積、可住地面積、年平均気温、年間降水量、日照時間など【人口・世帯】人口、人口増減率、出生・死亡数、転入・転出数、世帯数、外国人人口、年代別比率、2045年推計人口など【財政・行政】歳出額、地方税収額、経常収支比率、財政力指数、自主財源比率、地方債残高、職員数など【事業所・産業】事業所数・従業者数、農業産出額、製造品出荷額等、小売年間販売額、新設住宅着工戸数など【所得・住宅】個人所得、持家世帯比率、1住宅当たり延べ床面積、空き家率、住宅地地価など【医療・福祉・環境・安全】病院・一般診療所数、介護老人施設定員数、介護保険料、水道料金、刑法犯認知件数など【子育て関連】子ども医療費助成制度、保育所等の状況、学校数、児童・生徒数など【通勤・通学】昼間人口、昼夜間人口比率、通勤・通学先など ■特集 (1)最新結果住みよさランキング2021 (2)安心度・利便度・快適度・富裕度詳細データ一覧 (3)財政健全度ランキング (都市別/町村別) ■市町村ランキング編約100項目の全市町村、または上位・下位市町村のランキング表を収録 17,820円
外資系企業総覧 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,174社の最新動向を一挙掲載。【主な掲載項目】(各編ともに業種別の日本語社名順に掲載) ■主要1,224社の詳細データ・資本金5,000万円以上かつ外資比率49%以上の外資系企業を主体に、編集部が主要企業と判断した外資系企業、有力外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。・社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/株主/外資比率/事業所/事業内容/仕入先・販売先/ブランド/サステナビリティ戦略と社会貢献活動/取引銀行/輸入・輸出比率/従業員数/採用状況/大卒初任給/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/役員/業績/親企業の概況/特色と近況 ■その他有力外資1,950社の主要データ・主要企業に収録されている企業以外で、外資比率20%以上の企業、外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。・社名(英文社名)/住所/URL/TEL/設立年月/資本金/従業員数/事業内容/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/株主/外資比率/親企業の国籍 ■索引充実・日本語社名・業種別・親企業の国籍別・英文社名・海外の親企業別・本社所在地別 ■分析・最新データで見る外資系企業動向 ■集計・業種別社数・業種別資本金規模分布・業種別従業員分布・業種別設立状況・業種別外資比率・業種別親企業の主要国籍分布表 ■ランキング・資本金・従業員数・売上高・採用人数 ■そのほか・新規設立・主な撤退企業一覧・本社所在地の都道府県別分布マップ・最近の主な社名変更一覧・海外親企業のURL一覧 18,810円
就職四季報　企業研究・インターンシップ版　２０２３年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。売上No.1(*大学生協売上・就職書業界研究部門)の業界研究本『就職四季報』シリーズから、就活デビューに向けた決定版! 就活を控えた大学3年生が、企業研究・業界研究をスタートするための必携の一冊が、「企業研究・インターンシップ版」です。いまや夏・秋・冬のインターンシップが実質的な就活スタートとなっています。どの企業のインターンシップに参加するのか、そもそもどんな業界、どんな企業を選ぶべきなのか。これについて考えるのが就活の第一歩です。本書では、これから就活デビューする学生に向けて、はじめての会社選びのための基礎的な方法を伝授します。就活生の必携本である『業界地図』や、先輩イチオシの就活バイブル『就職四季報』の使い方・活用術も徹底掲載! また、「おさらい」や各種のワークも満載なので、本書を読むことで自然に企業や業界を見る眼を育て、企業・業界研究を進めることができます。〈インターンシップ編〉では、大手企業1110社の会社情報&インターン内容を掲載! 「調べておく」「比べてみる」「選んで行く」という3ステップで、会社選びからインターンシップ参加まで、就活デビューを徹底応援します! 1,540円
CSR企業白書 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1614社のCSRデータ集 1.CSR・ESG最新レポート 1 ＜総解説＞2021-2022 CSR/ESG重要テーマ30 2 ポストコロナにアジアで求められるサステナビリティ活動 3 アフタートランプのグローバルルールの行方 4 SDGs達成に向けた企業評価のベンチマーク(―WBAが世界に向けたメッセージ―) 5 産官学で進めるSDGs(―主流化した「SDGs経営」―) 6 改めてアニュアルリポート作成の意義を考える (─日本的「統合報告」の呪縛からの脱却を─) 7 コロナ後のサステナブル投資の評価基準はどう変わる 8 中小企業の価値向上につなげるSDGs 9 持続可能な調達で社会課題を解決する(―グリーン購入大賞の受賞企業が進める気候変動・資源循環・食品ロスの取り組みとは―) 10 2050年のカーボンニュートラルに向けての政府計画の課題 11 企業経営課題調査から読み解く DXで大きく変わる働き方(―求められる社会への感度、ネットワーク構築力、自律性―) 12 「プラチナキャリア」で見る企業業績と世代別キャリアの分析(―東洋経済「プラチナキャリア特別調査」の考察―) 13 日本橋CSR研究会・研究レポート真に企業価値を向上させるCSRマーケティング 14 大きく変化するデジタル時代のサステナビリティ報告 15 (インタビュー)GPIFが進めるESG投資 ―持続可能性が高く長期に成長できる会社を見つけていく― 16 CSR年表(CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み) 2.CSR評価ランキング・集計データ(主なデータ) 総合ランキング・格付け:全37ランキング・格付け・CSR企業ランキング2021年版上位800社・過去14年間(2007～2020年版)のCSR企業ランキング上位100社・部門別上位300社・業種別上位20社・金融機関CSR企業ランキング2021年版上位50社・中堅CSR企業ランキング2021年版上位300社・CSR・財務格付け2021年版・ESG企業ランキング2021年版上位500社・業種別上位20社・中堅ESG企業ランキング2021年版上位300社・女性が働きやすい会社ランキング2021年版上位500社・業種別上位20社・新・企業力ランキング2021年版上位2000社・業種別上位20社 ……ほか個別ランキング:全77ランキング・有給休暇取得率ランキング上位800社・残業時間が少ない会社ランキング上位200社・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社・女性管理職比率ランキング上位400社・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社・障害者雇用率ランキング上位600社・社会貢献支出額ランキング上位400社・内部通報件数ランキング上位200社・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社・温室効果ガス排出量ランキング上位200社・炭素利益率(ROC)ランキング上位200社・生物多様性保全支出額ランキング上位250社 ……ほかその他多数のデータを収録。 18,810円
海外進出企業総覧(会社別編) 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■本誌は『海外進出企業総覧国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(約5,300社)別に編集。現地法人の詳細データを親会社の情報とあわせて一覧できます。 ■業種別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。主な掲載項目会社別にみた海外現地法人出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,500社)を掲載。 ※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。日本側出資企業の最新情報上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容海外現地法人の基本データ日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的会社別にみた海外支店・駐在員事務所支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月主要集計表 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業) 21,780円
海外進出企業総覧(国別編) 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2021年版では約3万3,000社)を収録。中国、タイ、シンガポール、インドネシア、ベトナムなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。主な掲載項目現地法人編日本側出資企業名及び出資比率現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名所在地電話番号進出年月資本金従業員数(日本側派遣者数) 売上高収支状況事業内容支店・駐在員事務所編日本企業名支店・駐在員事務所名代表者名所在地電話番号従業員数(日本側派遣者数) 開設年月集計編進出国別・年次別現地法人数業種別・年次別現地法人数進出国別現地法人従業員数新規進出した現地法人一覧撤退・被合併の現地法人一覧…他 21,780円
日本の企業グループ 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全33,769社の最新データを収録【主な掲載項目】・本編・グループ親会社ごとに基礎データを掲載・会社名・連結・持分法適用の区別・郵便番号・所在地・電話番号・代表者名・設立年月・資本金・持株比率・従業員数・決算期・売上高・純利益・配当有無・事業内容を掲載。親会社索引、関係会社索引索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 18,810円
株価総覧 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ── いまこそ長期の波動で株価を見るべき時です。他に類書のない“株価年鑑”、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実　全4145銘柄を収録 1.東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 2.マザーズ・JASDAQ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board 3.その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) 4.2020年中に上場廃止した銘柄【4市場銘柄編】 2020年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2742社について、上場以来の年足株価(高値・安値) 最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高最近10年間の月足チャートと出来高上場以来の年足高値・安値とその年月上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 【新興市場銘柄・その他銘柄・2020年上場廃止銘柄編】新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1076社、その他銘柄266銘柄、2020年上場廃止61銘柄については、最近4年間の年足株価(高値・安値) 最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) 最近4年間の月足チャート上場年月（上場廃止銘柄は上場廃止年月）と株価採録市場名上場以来の高値・安値とその年月最近4年間の1株当たり利益最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2020年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 【2021年版の巻末特集】 2020年時価総額ランキング（※「カマ首足」で読む相場と注目銘柄診断は2014年版で終了しました）【資料】東証総合株価指数（TOPIX）の業種別推移日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移日経平均株価(225種)の採用銘柄・変更履歴 15,840円
CSR企業総覧　ESG編 2021年版
東洋経済新報社社会から評価され、長く存続できる持続性の高い会社を見つけるために必須の情報となったCSR(企業の社会的責任)の専門情報誌。雇用・人材活用編とESG編の2冊に主要1614社の詳細情報を収録。『週刊東洋経済』のCSR企業ランキングの使用データはこの2冊にすべて掲載。5段階評価による格付けで、有力企業の取り組みがひとめでわかる! 「ESG編」は、社会貢献、SDGs、CSV、CO2削減や生物多様性などの環境活動、コンプライアンス、相談役・顧問制度、内部通報などの情報を収録。環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)の幅広いESG分野に焦点を当てた情報で研究者やESG調査機関をはじめ会社の内部を知るために就職活動中の学生やゼミなどにも幅広く利用可能! 【主な掲載項目】 1614社のCSRデータ一覧 1.CSR全般経営理念、CSR活動のマテリアリティ設定、CSR方針の文書化、CSR活動の報告、第三者の関与、英文の報告書、統合報告書の発行、ステークホルダー・エンゲージメント、汚職・贈収賄防止の方針等、ISO26000の活用、CSR担当部署、CSR担当役員と業務比率、NPO・NGOとの連携、CSR関連基準への参加等、CSR関連・表彰歴、ESG情報の開示、機関投資家・ESG調査機関等との対話、ESGインデックス等への組み入れ、相談役・顧問制度、社外取締役による経営者評価、指名・報酬委員会等の設置、CSR調達の実施、調達方針・労働方針・監査方針等の基準の開示、CSR調達に関する調達先監査・評価、取引全般に関する基本方針、CSR調達の具体的な取り組み、紛争鉱物の対応・取り組み内容、SDGsの対応状況・達成基準など、CSV・BOPビジネスの取り組み・具体例、コミュニティ投資の取り組み・具体例、プロボノ支援の取り組み・具体例、ボランティア休暇等の周知・具体例、社員の社会課題解決・具体例、海外での課題解決の活動等 2.ガバナンス・法令順守・内部統制取締役・監査役データ、株主データ、企業倫理、社員の行動規定、法令順守、内部通報・告発への対応、通報告発者の権利保護規定、公益通報者保護法ガイドライン、内部通報・告発件数、内部通報の実行性向上への取り組み、公取からの排除措置命令等・他、不祥事などによる操業・営業停止、コンプライアンス関連の事件・事故による刑事告発、価格カルテルによる摘発件数、贈賄による摘発件数、その他の摘発件数、内部統制への取り組み、内部統制委員会、内部監査部門、情報セキュリティポリシー、情報セキュリティ監査、ISMS、リスクマネジメント等への取り組み 3.消費者・取引先対応消費者窓口、商品等の安全性に関する部署、クレーム対応、ISO9000Sなど品質管理 4.社会貢献社会貢献事業担当部署、社会貢献活動支出額、地域社会参加活動、教育・学術支援活動、文化・芸術・スポーツ支援活動、国際交流参画活動、東日本大震災・他復興支援 5.企業と政治の関わり納税倫理規定、政治献金・ロビー活動等支出額 6.環境環境組織と情報開示、環境パフォーマンス(環境保全コスト、環境負荷量、環境保全対策に伴う経済効果、スコープ3)、環境リスクマネジメントの取り組み、環境影響評価(アセスメント)、水問題の認識・取り組み、環境関連法令違反件数、グリーン購入、事務用品等のグリーン購入比率、環境ラベリング、環境ビジネスの取り組み、プラスチック削減の取り組み、容器包装削減の取り組み、環境対策分野での表彰歴、気候変動対応の取り組み、気候変動に関するシナリオ分析、再生可能エネルギーの導入、環境分野に関する中期計画、CO2排出量等削減 21,780円
CSR企業総覧　雇用・人材活用編 2021年版
東洋経済新報社社会から評価され、長く存続できる持続性の高い会社を見つけるために必須の情報となったCSR(企業の社会的責任)の専門情報誌。雇用・人材活用編とESG編の2冊に主要1614社の詳細情報を収録。『週刊東洋経済』のCSR企業ランキングの使用データはこの2冊にすべて掲載。5段階評価による格付けで、有力企業の取り組みがひとめでわかる! 「雇用・人材活用編」は、ダイバーシティ、障害者雇用、ワーク・ライフ・バランス支援策などの情報を収録。企業の基盤である「人」に焦点を当てた情報で研究者やESG調査機関だけでなく就職活動やゼミなどにも幅広く利用可能! 【主な掲載項目】 1614社のCSRデータ一覧 1.基礎データ従業員数、平均年齢、勤続年数、平均年間給与、臨時雇用者数、連結従業員数、外国人従業員数、年齢別社員数、新卒・中途採用人数、離職者数、新卒入社者の定着状況、非正規から正社員の登用事例 2.多様な人材活用多様な人材の管理職比率等の現状・目標、多様な人材登用推進の専任部署、退職した社員の再雇用制度、65歳までの雇用、LGBTへの対応・取り組み、多様性推進のための基本理念、多様性尊重のための経営方針・トップコミットメント、多様性推進の中長期ビジョン、多様性推進の取り組み 3.人権・労働問題人権尊重・差別禁止の方針、人権デューデリジェンス、人権尊重・差別禁止等の取り組み、ILO中核的労働基準を尊重した経営、最近発生した労働問題・対応 4.障害者雇用雇用実人数、障害者雇用率の目標、特例子会社、障害者雇用の取り組み 5.人事・評価制度能力・業績評価基準の公開、能力・評価結果の従業員本人への公開、1人当たり教育研修費用の把握、従業員の満足度調査、海外等での人事・評価制度、海外での人事・評価制度例 6.ワーク・ライフ・バランス産児・育児制度と取得状況・取り組み(育児休職者数、育児休業取得率、育児休業復職率)、看護・介護制度と取得状況、3歳～就学前の子を持つ社員の利用可能制度、特筆すべき両立支援制度 7.賃金・休暇・諸制度 30歳平均賃金、総労働時間、残業時間・残業手当、残業削減の取り組み、有給休暇日数と取得状況、ボランティア休暇・休職制度と利用状況、勤務柔軟化への諸制度、インセンティブ向上への諸制度 8.労働安全衛生生産部門等の有無、労働安全衛生マネジメントシステムの構築、労働安全衛生活動の取り組み、労働災害度数率、メンタルヘルス休職者数、メンタルヘルスの取り組み、労働安全衛生・表彰歴 9.CSR&財務評価(格付け、得点) CSR評価(人材活用、環境、企業統治、社会性、基本)、財務評価(成長性、収益性、安全性、規模) (特別調査)ポストコロナ・従業員の働き方コロナ緊急事態宣言中の在宅勤務制度・在宅勤務率、コロナ緊急事態宣言中の取り組み、複線型人事制度、若手社員のスキルアップ、定年後の就業機会、テレワーク(正社員・非正規社員)、副業・兼業、年齢別の中途採用、転職退職者の再雇用、キャリアパス・キャリアマップの提示、キャリア研修・相談、部署別必要スキルの開示、新業務チャレンジ支援、1人当たり年間教育研修費用、ハラスメント防止 19,800円
東洋経済　電子書籍ベスト100　2020年版
東洋経済新報社　本コンテンツは2020年1月～12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。　今回第1位の『Think CIVILITY 「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である』は、累計10万部を突破。無礼な人が職場にもたらす悪影響をエビデンスに基づいて紹介する1冊で、「礼節」ブームの火付け役となりました。　また、2020年は新型コロナウイルスの影響による業界の変化に注目が集まり、『「会社四季報」業界地図 2021年版』が第2位にランクインしました。　　さらに「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「ｅビジネス新書」シリーズも、2020年で通算約350号を迎え、幅広いテーマで今後も展開してまいります。　本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。無料
就職四季報２０２２年版
東洋経済新報社売上No.1（*『就職四季報』シリーズ　大学生協売上・就職書部門）欲しいのは「宣伝」じゃない、「ホント」の情報！掲載料をもらわず客観・中立的な立場で制作しているので、会社が出したがらない「離職率」や「有休取得状況」、「残業時間」なども掲載。イメージだけでは見えてこない会社の全容がわかります。採用実績、有休取得状況、離職率、待遇など人事に直接聞きづらい情報が盛りだくさん。インターンを含む最新の選考情報から採用人数・配属先まで徹底調査。業界・企業選びから選考対策まで、「企業研究」はこの1冊でバッチリ！すべての就活生に送る先輩イチオシの「就活バイブル」です。 ■本当に採用する会社、活躍できる会社がわかる「会社研究」1279社＜就活を有利に進める選考データ＞最新採用実績校採用人数（３年分／男女・文理・学歴別）エントリー時期／選考プロセス筆記試験内容／面接回数／Web面接選考ポイント／重視科目 ES通過率／応募倍率 ES・GD・論作文の出題テーマ選考時の交通費支給／インターン経由の選考インターン概要＜待遇や働きがいがわかる＞平均年収／初任給とその内訳／ボーナス昇給／給与格差（35歳最高・最低・平均賃金）海外赴任先とその人数配属勤務地・部署＜働きやすさがわかる＞新卒３年後離職率／全従業員の離職率従業員数／平均年齢／平均勤続年数有給取得状況／週休／夏期・年末年始休暇残業時間・残業代＜会社の「今」と「これから」がわかる＞特色／記者評価求める人材資本金／業績／上場市場・予定今後力を入れる事業『会社四季報　業界地図』掲載ページ　 ※ほかにもデータは充実、皆さんの「知りたい」がきっとみつかります！ ■地域を絞って探し出せる「地域別・採用データ」3721社全国の上場会社と有力未上場会社の会社概要・採用数を一覧 ■会社研究の総仕上げに！「ランキング」「特集」「会社比較」就活人気企業ランキング／博士・高専生を採用する会社注目データの最新動向／通年採用の動向／情報開示に積極的な会社… 2,090円
就職四季報女子版２０２２年版
東洋経済新報社売上No.1（*『就職四季報』シリーズ　大学生協売上・就職書部門）欲しいのは「宣伝」じゃない、「ホント」の情報！掲載料をもらわず客観・中立的な立場で制作しているので、会社が出したがらない「離職率」や「有休取得状況」、「残業時間」なども掲載。イメージだけでは見えてこない会社の全容がわかります。離職率や有休取得状況、待遇に加え、女性の採用実績、育休、キャリアなど人事に直接聞きづらい情報が盛りだくさん。最新の選考情報から採用人数・配属先まで職種別に調査、総合職はもちろん、技術系職種や一般職にも対応しています。業界・企業選びから選考対策まで、「企業研究」はこの1冊でバッチリ！女性ならではの就活や働くがわかる「女子版」は、就活女子の心強い味方です。 ■本当に女性を採用する会社、女性が活躍する会社がわかる「会社研究」1210編＜働きやすさや待遇を知る＞男女別の新卒３年後離職率男女別の従業員数／平均年齢／平均勤続年数有給取得状況／週休／夏期・年末年始休暇平均年収／初任給／ボーナス残業時間・残業代住宅関係の補助制度配属勤務地・部署特徴的な勤務制度＜柔軟にキャリアを歩めるかがわかる＞産休・育休の期間・給与と取得人数女性の既婚者数・子を持つ女性人数職種転換制度の有無と人数くるみん・えるぼし認定状況女性の役職者数＜会社の「今」と「これから」がわかる＞特色／記者評価求める人材資本金／業績／上場市場・予定今後力を入れる事業　＜就活を有利に進める選考データ＞採用人数（過去３年分／男女・文理・職種別）最新採用実績校（職種別）エントリー時期／採用プロセス筆記試験内容／面接回数／Web面接選考ポイント／重視科目 ES通過率／応募倍率 ES・GD・論作文の出題テーマ ※ほかにもデータは充実、皆さんの「知りたい」がきっとみつかります！ ■地域を絞って探し出せる「地域別・採用データ」3790編全国の上場会社と有力未上場会社の会社概要・採用数を一覧 ■会社研究の総仕上げに！「ランキング」「特集」「会社比較」就活女子人気企業ランキング／女性社員比率ランキング短大・専門生を採用する会社／情報開示に積極的な会社… 2,057円
就職四季報　優良・中堅企業版２０２２年版
東洋経済新報社売上No.1（*『就職四季報』シリーズ　大学生協売上・就職書部門） <優良・中堅企業版> 欲しいのは、“宣伝"じゃない、“ホント"の情報! 中堅規模を超えた実力派企業満載の「優良・中堅企業版」! 『就職四季報』の看板指標「入社3年後離職率」、「有休取得平均」、「平均年収」を特別調査し、 2020年の採用内定・予定人数を含めた3年間の「採用動向」や、企業が「求める人材」など『就職四季報』総合版・女子版に載せきれなかった4600社の客観情報を大公開! 地方の有力企業や最新ベンチャー企業も積極掲載！！地元就活を目指す君、最先端ビジネスを志す君に必携の一冊！！！君の知らない優良企業、有力中堅企業がここにある! ! 有名企業だけでなく有望企業を狙う就活生の皆さん、この本でかけがえのない一社を見つけてください! ! ★詳細な採用情報と会社の全容がわかる「業種別・詳細情報編」2046社★ 採用予定・内定・実績数(採用する企業なのかがわかる! ) 3年後離職率・男女別定着率(ズバリ、新卒入社者がどのくらい辞めるかがわかる! ) 有休取得平均(休みがとれるかどうかは社会人最注目指標! ) 平均年収(「こんなはずじゃなかった」と嘆く前に) 上場市場・公開予定(株式公開は一流企業への登竜門) 特色・近況、事業構成(何をしている会社かが一目でわかる! ) 従業員数(会社の規模を表す一つの指標) 初任給(とりあえずいくらもらえるの? ) 採用窓口(ナビには出さない有力企業も見つかる! ) 採用時期(内々定を出し終わってなければチャンスはある! ) 採用状況・採用実績校(どんな人が採用されたか、男女、文理別、学校別にわかる! ) 求める人材(会社のラブコール人材は? ) 本社(どこで働くか、Uターン、Iターン希望者は特に注視を! ) 設立年月(老舗とベンチャーでは社風が違う! ) 社長(年齢や出身学校までわかる! ) 株主(会社の実質支配者がわかる! ) 業績(もうかっているかどうかがわかる! ) ★地域を絞ってざくざくザッピング! 「地域別・基本情報編」1692社★ 採用予定・内定・実績数/3年後離職率・男女別定着率/有休取得平均/平均年収上場市場・公開予定/特色/設立年月/資本金/従業員数/社長/初任給/業績 ★3つの切り口で会社を探す! 充実の索引集★ 社名索引/業種別索引/本社所在地別索引【巻末特集】 1. 『就職四季報優良・中堅企業版』で見分ける! 会社の実態 2. 重要データランキング採用数ベスト100/平均年齢ベスト100/平均年収ベスト100/有給休暇取得ベスト100/初任給ベスト100) 2,090円
会社財務カルテ 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。【ご注意ください！】本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ■上場している一般事業会社と銀行あわせて3,727社（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。 ■貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つ視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」（銀行は「成長性」「収益性」）については、同業種内で比較した評価を算出しています。 ■巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。＊新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、金融庁への有価証券報告書の提出期限が延長されました。　このため一部の会社では直近決算期が昨年になっている場合があります。 ●●主な掲載項目●● 基本情報証券コード/社名/上場市場/上場年月/東証業種/東洋経済業種/会社プロフィール/事業構成比率 ■一般事業会社編実数値項目【貸借対照表】【BS関連項目】【損益計算書】【PL関連項目】【キャッシュフロー計算書】【注記関連】評価項目成長性/収益性/効率性/安全性/生産性 ■銀行編実数値項目【貸借対照表】【損益計算書】【PL関連】【キャッシュフロー計算書】【注記関連】評価項目成長性/収益性/安全性/生産性〔巻末〕東洋経済業種別ランキング売上高/営業利益/当期利益/総資産/売上高増減率/売上高営業利益率/ROE（自己資本当期利益率）/ROA（総資産当期利益率）/総資産回転率/自己資本比率/一人当り売上高/一人当り営業利益証券、保険（生保、損保）は非掲載 23,760円
地域経済総覧 2021年版
東洋経済新報社 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。【ご注意ください！】本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2020年9月14日までの市町村合併及び変更等に対応 ――主な掲載項目―― ●特集「2018年住宅・土地統計調査」世帯総数／世帯人員／住宅数／空き家数／家賃別世帯数／通勤時間別世帯数／最寄りの交通機関までの距離別世帯数など最新の住宅・土地統計調査に基づく「空き家率」「１世帯当たり家賃」「通勤時間」「最寄りの緊急避難所まで１km以上普通世帯数」などの市区ランキング（上位・下位または上位）も掲載。 ●豊富な地域データ・都道府県別データ面積／都市計画区域・市街化区域面積／地価／住民基本台帳人口・人口動態・世帯／国勢調査／将来推計人口／県民経済計算／都道府県財政／事業所／農林水産業／工業／建設／運輸／商業／サービス業／企業活動／家計・所得／雇用・労働／預貯金・保険／消費／自動車／情報・通信／医療・保健／福祉／教育／文化／住宅／環境／安全・社会環境／府県間流動（転出入・旅客・貨物・大学進学）など・市区別データ面積／可住地・都市計画区域面積／人口密度／人口動態／住民基本台帳人口－男女別・年齢別／世帯数国勢調査／地方公務員／都市財政／事業所・従業者数／農業産出額／工業／小売業・卸売業／大型小売店数／課税対象所得額／納税義務者数／新設住宅着工戸数／住宅数／住宅面積／家賃・間代／通勤時間／建築着工床面積／地価／保育所数／学校数および児童・生徒・学生数／図書館・体育施設数／劇場・音楽堂等施設数／乗用車・貨物自動車保有台数／病院・一般診療所数／歯科診療所数／医師数／介護サービス施設定員数／公共下水道普及率／ごみ排出量／都市公園面積／交通事故件数など・町村別データ面積／住民基本台帳人口（男女・年齢別）／人口動態／国勢調査／世帯数／町村財政／事業所・従業者数／農業産出額／工業／小売業・卸売業／課税／保育所数／公共下水道普及率など 11,880円