週刊東洋経済編集部 1,030件

バイオベンチャー列伝２－週刊東洋経済eビジネス新書No.139
週刊東洋経済編集部　「バイオベンチャー列伝」第２弾！今回もさまざまなバイオベンチャーを紹介する。　米国で設立後に日本で上場、中国で創薬を行う異色ベンチャー・ジーエヌアイグループ、遺伝子治療薬の開発を行うアンジェス　ＭＧ、がん治療薬を開発するナノキャリア……。　創薬系バイオベンチャー企業は高い成長が期待できる反面、新薬開発には長い?月と多額の研究費用を要するうえに、すべての開発が成功するとは限らず、リスクも高い。　はたして今回紹介する中から大化けする企業は出てくるのか!? 　本書は、東洋経済新報社のサイト「会社四季報オンライン」に掲載された連載「大化け創薬ベンチャーを探せ！」を加筆修正のうえ制作しています。 220円
企業業績からみる日本株大作戦－週刊東洋経済eビジネス新書No.13
週刊東洋経済編集部　息つくまもなく駆け上がってきた株価が、ようやく一休みした。５月２３日、前日の日本銀行・黒田東彦総裁の記者会見を手掛かりに前場で１万６０００円近くまで上がった日経平均株価は、後場に反転。前日より１１４３円安い１万４４８３円で引けた。明確な悪材料がない中で、中国の景況感悪化というニュースに反応して売りに走る投資家が増えた。　これまでの上昇は速すぎ、株価の調整はむしろ必然だった。多くの機関投資家が７月の参議院選前後に調整を見込んできた。問題は、そこから先も上昇トレンドが続くと見るかどうかだ。まだ、相場の上昇トレンドは続くと見る向きが多い。ただ、それはどんな株でも上がるということを意味しない。日本経済の構造変化に合わせて成長を遂げる企業と、そこから取り残される企業をいかに選別するか。ここからはそれが最大のテーマになるだろう。　株価の基本が企業業績にあることは間違いない。企業の業績は今後、どうなるのか。しっかりと押さえたうえで株式市場に臨みたい。 330円
日本郵政株は買いか!?－週刊東洋経済eビジネス新書No.140
週刊東洋経済編集部　2015年11月4日、日本郵政グループ3社（日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命）が上場。3社とも初値は売り出し価格を大きく上回り、特にかんぽ生命は売り出し価格よりも約56％高い値を付けた。だが、これから買ってはたして儲かるのか？　どれを買うべきでどれを買うべきではないか？　日本郵政株について徹底検証する。　本誌は『週刊東洋経済』2015年9月5日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 330円
これからの相続－週刊東洋経済eビジネス新書No.141
週刊東洋経済編集部　2015年から相続税の課税対象が拡大し、相続税への関心はますます高まっている。一方で世帯主変更の手続きや遺族年金の申請など、身近な人が亡くなった後にやらなくてはいけないことは膨大で煩雑だ。本誌では相続をめぐる新たな動きを広範に取り上げた。相続や身近な人が亡くなった時にするべきことについて、総合的に勉強しよう。　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月1日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 220円
村上、再び。－週刊東洋経済eビジネス新書No.142
週刊東洋経済編集部 ※『週刊東洋経済』2015年8月22日号収録の6ページ分を電子書籍化しました！　９年の沈黙を経て村上世彰が帰ってきた。東京スタイルとの委任状獲得競争や、フジテレビとの親子上場を問題視しつつ投資したニッポン放送との対立で世間の注目を集めた人物だ。インサイダー取引で有罪判決を受けたが、執行猶予期間が明け、今度は長女とともに親子で日本株への投資活動を再開した。元警察官僚や野村証券ＯＢなど主要メンバーは去ったが、手法は相変わらず、しかし世の中の変化が親子を後押しする。当面の焦点は黒田電気への株主提案だ。長女・村上絢が大いに語る！ 110円
絶望の非正規－週刊東洋経済eビジネス新書No.143
週刊東洋経済編集部　今や労働者の３分の１を占めるまでに膨らんだ非正規。　第一世代に当たる就職氷河期世代は40代に突入。親の介護や自身の高齢化による体力の衰え…、今後は若年層のような支援策やセーフティネットのない中年フリーターが抱える問題が、顕在化してくる。　企業が“調整弁”として都合よく使ってきたツケは社会全体に跳ね返る。このままでよいのか。日本の歪みをあぶり出す。　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月17日号掲載の34ページ分を電子化したものです。 330円
教育の経済学－週刊東洋経済eビジネス新書No.144
週刊東洋経済編集部　米国で「子どもに対する就学前教育が、その後の人生に決定的な影響を与える」という研究が注目を集めている。大事なのは学力やＩＱだけでなく、目に見えない非認知スキルであることがわかってきた。教育を「科学」することで何が見えるのか。非認知スキルとは何であるのか、それを高める方法は？　あなたの知らない教育の真実が見えてくる。　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月24日号掲載の30ページ分を電子化したものです。 330円
TSUTAYA　破壊と創造－週刊東洋経済eビジネス新書No.145
週刊東洋経済編集部　カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）による公立図書館の運営が議論を呼んでいる。「TSUTAYA図書館」には一定の評価がある一方、選書や独自分類のあり方について強い批判もある。誤解と憶測に満ちた、見えざる「企画会社」の素顔とは。　経済メディアの取材をほとんど受けないＣＣＣの増田宗昭社長の独占インタビューも掲載。　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月31日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 220円
ケータイ料金引き下げ！－週刊東洋経済eビジネス新書No.146
週刊東洋経済編集部　あなたは、携帯料金を高いと感じていないだろうか？　日本におけるスマホの月額平均料金は６３４２円。この料金水準は世界の中でほぼ真ん中だ。だが、日本の場合、契約したスマホをあまり使わないライトユーザーが冷遇され、長期利用者が月々支払う通信料の一部は、ＭＮＰを使う短期利用者の利益に充てられている。家計支出に占める通信費の割合は１０年間で２割上昇。もはや大手による値下げは期待できない！　国策で値下げが始まる今こそ知りたい、賢いスマホとの付き合い方。本誌は『週刊東洋経済』2015年11月14日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 220円
これでわかる！マイナンバー－週刊東洋経済eビジネス新書No.147
週刊東洋経済編集部　「マイナンバー（社会保障・税番号）制度」がいよいよ始まった。　１６年１月から利用が始まったのは「税」「社会保障」「災害対策」の３分野で、確定申告や医療保険、雇用保険の書類にマイナンバーが記載される。　マイナンバーは便利な仕組みか、それとも国家による管理強化か。メリットは？セキュリティは？　個人と事業者が取るべき対策は？　制度開始に至るまでの政府の思惑、マイナンバーが逆風となる業種など、マイナンバーについて徹底検証する。　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月3日号掲載の34ページ分を電子化したものです。 330円
ソフトバンクの袋小路－週刊東洋経済eビジネス新書No.148
週刊東洋経済編集部　ソフトバンクグループの株価が冴えない。国内通信事業の苦戦、巨額買収した米国携帯電話４位のスプリントの不調、踊り場を迎えたかに見えるヤフーや中国アリババといった投資先。三つの爆弾が株価の上値を抑える要因だ。　特に国内の苦戦が響いている。国内で稼いだ巨額のキャッシュを海外での成長投資に振り向けることで勝ちパターンを作ってきたソフトバンクの戦略上、大きな痛手だ。　袋小路に入ってしまったかに見えるソフトバンク。孫社長は三つの爆弾に頭を悩ませている。本誌は『週刊東洋経済』2015年11月14日号掲載の24ページ分を電子化したものです。 220円
保険業界に就職する！－週刊東洋経済eビジネス新書No.149
週刊東洋経済編集部就職人気ランキングで、毎年上位に入る保険業界。文化放送キャリアパートナーズ就職情報研究所の調査によれば、2016年卒業予定の大学生・大学院生が「就職したい企業ベスト20」には損保ジャパン日本興亜、日本生命、第一生命がランクインした。　だが、実際の働く現場はどうなのか？　企業イメージの創造、子会社立ち上げ、海外での保険普及や若者向け自動車保険の開発など、若手活躍の機会があふれる保険業界の魅力を解説。　また、女性の能力発揮や管理職登用に向けて独自の施策を取るなど、女性活用を進める会社も多い。各社の最新の取り組みを紹介する。　本誌は、『週刊東洋経済臨時増刊　生保・損保特集２０１５年版』掲載の19ページ分を電子化したものです。 220円
動き出した日本の富裕層－週刊東洋経済eビジネス新書No.14
週刊東洋経済編集部　「日本の富裕層は地味な人が多い。ねたみ社会だから、いわゆる成金でないかぎり、目立つことはしない」。そんなおとなしい日本の富裕層が今、大きく動き出している。日本は実は富裕層大国。１億円以上の金融資産を持つ人は180万人いる。　夜景の見える高級レストランでフランス料理に舌鼓。富裕層の消費というとステレオタイプなイメージがつきまとうが、実際のところ日本の富裕層が求めているのは、おカネで買えるぜいたくだけではないようだ。富裕層がもっとも力を入れる投資は、宝飾品でもワインでも、株でもない。「富を継承する次世代の教育だ」と、富裕層にかかわる人たちは異口同音に言う。教育を筆頭に、彼らの３大関心事は、教育、投資、税対策だ。税制面では富裕層への課税強化が打ち出される一方、株高の追い風もあり、消費は活発になっている。　知られざる彼らの今をのぞいた。 330円
プロが推薦！　今読むべき75冊－週刊東洋経済eビジネス新書No.150
週刊東洋経済編集部「経済と財政」「経営とビジネス」「日本政治」「中国の歴史と社会」「中東・イスラム」の５つの分野で、各界の識者が15冊ずつお薦めの本を紹介。　５つの分野を学び、理解するために基本に忠実な本や、歴史的な視点を身につけるための本、原点から知るための本などを紹介している。　日々のニュースを読み解くために、まずは読書で知識を得よう。　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月26日・2016年1月2日合併号掲載の10ページ分を電子化したものです。 220円
ニッポンの航空機産業－週刊東洋経済eビジネス新書No.151
週刊東洋経済編集部　2015年11月、三菱リージョナルジェット（MRJ）の試験機が飛び立った。半世紀ぶりの国産旅客機が離陸した歴史的な瞬間だ。　旅客機ビジネスは巨大かつ長期的な成長が期待される産業。国産旅客機ＭＲＪの開発に挑む三菱重工業、さらに航空機関連の主要な国内サプライヤー企業にも焦点を当て、日本勢の実力と課題を探る。　本誌は『週刊東洋経済』本誌は『週刊東洋経済』2015年11月28日号掲載の22ページ分を電子化したものです。 220円
公明党、創価学会よどこへ行く－週刊東洋経済eビジネス新書No.152
週刊東洋経済編集部　多くの国民が反対した安保法案を推進する公明党には、創価学会員からもブーイングが起こった。「平和の党」を標榜する公明党だが、本当にそうなのか？　公明党の支持母体である創価学会も最高指導者の不在が長い。週刊誌などが創価学会のスキャンダルを暴くこともほとんどなくなり、会員は信仰２世や３世が中心で、会員数の伸びも止まっている。日本の政治を左右する公明党と創価学会は、どこに向かおうとしているのか。　本誌は『週刊東洋経済』2015年9月26日号掲載の28ページ分を電子化したものです。 330円
介護離職－週刊東洋経済eビジネス新書No.153
週刊東洋経済編集部　突然降りかかった介護と仕事の両立に行き詰まる──。　アベノミクス新３本の矢に盛り込まれた「介護離職ゼロ」。しかし、単純にサービスや施設を増やせば済むわけではない。やむにやまれぬ事情で一人で介護を抱え、破綻寸前にまで追い詰められるケースもある。そうした介護の現実にも目を向けなければ、「ゼロ目標」は画餅に帰すだろう。　介護離職の過酷な実態に迫り、両立問題への対応策を探る。　本誌は『週刊東洋経済』本誌は『週刊東洋経済』2015年11月21日号掲載の30ページ分を電子化したものです。 330円
節税大百科－週刊東洋経済eビジネス新書No.154
週刊東洋経済編集部　１４年の消費増税、１５年の相続増税、１６年には年収１２００万円超の会社員が、１７年は年収１０００万円超も給与所得控除が下がり、家計負担増が続く。　課税逃れを防ぐための制度作りも急速に進んでいる。その代表例がマイナンバー制度。富裕僧の課税逃れに対抗するため、国外財産調書、出国税、財産債務調書といった制度も導入された。資産隠しに対する税務当局の監視の目は着実に厳しくなっている。　いま家計にとってできることは何か。それは適正なやり方による節税だ。　後で知って後悔しないよう、正しい「節税」を知ろう。　本誌は『週刊東洋経済』2016年1月23日号掲載の32ページ分を電子化したものです。 330円
欠陥マンション－週刊東洋経済eビジネス新書No.155
週刊東洋経済編集部　2015年秋に発覚した、横浜市のマンションの杭打ち不良による傾斜問題は、なぜ起きたのか。　「信頼を裏切られた」－－。杭問題の本質は、元請け企業の幹部が思わず漏らした本音に象徴されている。いまだ責任の所在は不明確で、建物の実態すらわからない。　購入者はどうすれば自分のマンションを欠陥から守ることができるのか。購入から管理、修繕まで、マンションの新常識を徹底検証する。　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月5日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 220円
ＡＩの破壊力－週刊東洋経済eビジネス新書No.156
週刊東洋経済編集部　空前のＡＩ（人工知能）ブームが巻き起こっている。ＡＩ関連のニュースリリースが相次いでいるほか、都内では連日のようにセミナーが開かれている。決算発表でも、将来見通しの中でＡＩに言及する企業はもはや珍しくなくなった。米グーグルやフェイスブックに続き、国内でもドワンゴやリクルートがＡＩ研究所を設立。トヨタは今後５年間で１２００億円を投じる。何が企業を引き付けるのか。　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月5日号掲載の10ページ分を電子化したものです。 220円