村山慶輔 2件

小さな会社のインバウンド売上倍増計画　54の「やるべきこと」と「やってはいけないこと」
村山慶輔 2023年10月にはコロナ前を超える外国人観光客が来日し、日本は名実ともに「インバウンドの完全復活」を遂げた。円安の後押しも受け、2024年は間違いなくインバウンドが日本経済を支える１つの太い柱となる。そんな今だからこそ小さな会社が「やるべきこと」と「やってはいけないこと」を、インバウンドビジネスの専門家が徹底解説。事例を交えながら、今日からできる売上UPのインバウンド対策をわかりやすく紹介。すでにインバウンド対策に取り組んでいる会社だけでなく、これからインバウンドに取り組む方にも読んでいただきたい１冊。 1,980円
観光再生
村山慶輔【内容紹介】「移動制限」「訪日客99.9％減」という危機から観光再生を目指すためのヒント＆事例が満載！地域を担う人、事業者、自治体などすべての関係者に読んでもらいたい1冊。コロナ禍によって大きく変わり始めた観光のかたち。その潮流は、今般のコロナが発生する以前からあった……。 ●マス・ツーリズムからの脱却を高らかに宣言したオーストリア・ウィーン ●観光客に100ドルの税金と誓約文への署名を課すパラオ ●使用する全ての物の80％以上を半径40km以内で調達しているヨルダンのエコロッジ ●「デジタルノマドビザ」の新設で長期滞在者の獲得に乗り出したエストニア ●国をあげてサステナブル・ツーリズムに取り組むフィンランド ●地域社会の発展のために宿泊料に2％のフィーを加算するメキシコのリゾート ●観光客からの収益を村全体に分配しているエクアドルの農村 ●ディスカウント旅行やバックパッカー依存からの脱却を目指すタイ ●環境保全の先進国・ニュージーランドでエコツーリズムを推進する家族経営のツアー会社 ●1週間の滞在を無料提供するプロジェクトで世界から注目されたイタリアの小さな村厳密にいえば、ここ数年、徐々に変化してきたこうした観光のトレンドが劇的な動きをみせ、観光客のニーズはもちろん、受け入れ側である観光地や地域社会・住民の意識は、元の状態に戻るのではなく、違うかたちで「再生」されるということだ。地域や観光に携わるすべての人・事業者は、その変化を俯瞰して見定め、対応していかなければならない。 28のキーワードからひも解く「観光再生」への道とは──？【著者紹介】 [著]村山慶輔（むらやま・けいすけ）株式会社やまとごころ代表取締役。兵庫県神戸市出身。米国ウィスコンシン大学マディソン校卒。2000年にアクセンチュア株式会社戦略グループ入社。2006年に同社を退社。2007年より国内最大級の観光総合情報サイト「やまとごころ．jp」を運営。「インバウンドツーリズムを通じて日本を元気にする」をミッションに、内閣府観光戦略実行推進有識者会議メンバー、観光庁最先端観光コンテンツインキュベーター事業委員をはじめ、国や地域の観光政策に携わる。「ワールドビジネスサテライト」「NHKワールド」など国内外のメディアへ出演。著書に『超・インバウンド論』（JTBパブリッシング）、『インバウンドビジネス集客講座』（翔泳社）などがある。 1,980円